2022年10月04日

作業環境測定研究発表会の目的

作業環境測定研究発表会は、当協会の会員をはじめとする作業環境管理に関わる方々に、(1)分析手法の開発、(2)作業環境改善事例や調査研究等についての発表の場を提供し、日頃のリスクアセスメントや作業環境測定業務等に役立つ情報を共有することを目的に、国内の主要都市において毎年連続した3日間で開催しています。

また、開催期間中には、その年のトピックスをテーマとしたシンポジウムや特別講演、作業環境測定をめぐる行政の動向に関する講演を開催しているほか、参加者相互の情報交換を図り、人的ネットワークを構築する場として「交流集会」を開催しております(2022年は中止)。

さらに作業環境測定に関する機器等の展示コーナーも設置しており、最新のテクノロジーに関する情報を入手することができます。

第43回作業環境測定研究発表会(2022年)
〈ハイブリッド開催〉
―参加方法/プログラム/作業環境測定関連機器展示会―

第43回作業環境測定研究発表会は、2022年10月26日(水)―28日(金)の3日間、兵庫県姫路市のアクリエひめじ(姫路市文化コンベンションセンター)においてハイブリッド形式(現地+ライブ配信)で開催いたします。同時開催の日本労働衛生工学会は、現地開催のみとなっておりますので、あらかじめご了承ください。なお、交流集会は中止いたします。

ご参加(聴講)を希望される場合は、こちらからお申し込みください。

日頃の研究の成果、業務を通じての測定事例やリスクアセスメントの事例などの一端が発表されあるほか、作業環境測定関連機器等の展示会を行っています。

1 参加される皆様へ(参加方法)

日程・会場等

会 期 2022年10月26日(水)―28日(金)
会 場 アクリエひめじ(姫路市文化コンベンションセンター)
兵庫県姫路市神屋町143-2
TEL:079-263-8082
プログラム 第43回作業環境測定研究発表会プログラム(10月4日版) [479KB]
*プログラムは、更新される場合がありますので、最新情報をご確認ください。
参加申し込み 作業環境測定研究発表会 参加申込フォーム
  • 参加(聴講)お申し込みは、この参加申込フォームでのみ受け付けます。10月14日(金)17:00までにお申し込みください。
    お申し込み受け付け後、請求書をお送りしますので、10月17日(月)までに参加費をお振り込みください。

参加費用(税込)

区   分 会 員 非会員
研究発表会を聴講するための参加費(現地参加・オンライン参加共通)
(3日間連続して聴講できます)
5,000円 12,000円
  1. 研究発表会参加費は、作業環境測定研究発表会に参加される1名ごとに必要で、開催3日間有効です。
    参加費は発表される方、共同発表者の方も必要です。
  2. 現地参加、オンライン参加いずれの場合も同額です。
  3. 主催者都合により開催されなかった場合を除き返金はいたしませんので、あらかじめご了承のほどお願い申し上げます。
  4. オンライン参加の場合は、後日電子ファイル版抄録集をこのページに掲載し、ダウンロードするためのパスワードを電子メールでお知らせいたします。冊子版は会場参加者限定印刷となりますためご送付いたしません。
  5. オンライン参加の場合は、日本労働衛生工学会の発表は視聴できませんので、あらかじめご了承ください。
2 シンポジウム

化学物質規制の自律的管理への移行と作業環境測定士としての新たなかかわり(パネルディスカッション)

丸山 修 公益社団法人日本作業環境測定協会 副会長【司会】
安井省侍郎 厚生労働省労働基準局安全衛生部化学物質対策課
山田憲一 元 中央労働災害防止協会
鷹屋光俊 独立行政法人労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所
加部 勇 (株)クボタ 産業医
武士善明 (一社)長野県労働基準協会連合会  (以上、敬称略)
3 研究発表・事例発表

第1日:10月26日(水)

凡例:N=作業環境測定研究発表会における発表、J=事例発表

演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
NJ-01 溶接ヒューム濃度測定の結果から見る ばく露の実態について 小山英二
((公社)日本作業環境測定協会兵庫支部技術委員会)
令和3年4月1日より特定化学物質障害予防規則を含む関係法令の改正により、金属アーク溶接等作業を継続して屋内作業場で行う場合、溶接ヒューム濃度の測定が義務付けられた。日測協兵庫支部技術委員会では、その活動の一環として支部会員が測定したデータの集約を行った。集約した結果から、溶接ヒュームのばく露濃度の実態並びにばく露防止低減措置後の措置の内容やその効果についての事例を報告する。
NJ-02 製缶場における溶接ヒュームの測定事例報告 山下素弘
((株)大同分析リサーチ)
2021年4月に行われた特定化学物質障害予防規則等の改正により、溶接ヒュームの測定を行って、その結果に基づいた保護具の選定や局所排気装置の設置など、対策を講じていくことが義務付けられた。製缶場(主に鋼板、形鋼などを加工する作業場)での溶接作業においての、溶接ヒューム濃度測定について、結果をまとめて報告する。
NJ-03 溶接ヒューム濃度測定結果から見えてくる溶接現場の現状 黒田 初
((株)テトラス)
令和3年4月1日より、溶接ヒュームが特化測の特定化学物質(管理第2類物質)に位置付けられ、金属アーク溶接作業を継続して行う屋内作業場では、個人サンプラーを用いた溶接ヒューム濃度測定が義務付けられた。昨年度、当社で測定を実施したデータを集計し、現在行われている溶接作業のばく露の現状や今後の課題についてまとめたものを報告する。
N-04 溶接作業場における溶接ヒューム中のマンガン濃度測定の結果と換気状況の関係性からみえる今後の課題 菊地友子
((一財)西日本産業衛生会 環境測定センター北九州事業部)
当センターがこれまで実施した溶接ヒュームの濃度測定の結果を集計して、実施した作業場の中から、局所排気装置等の対策措置が特に困難であるとされる炭酸ガスアーク溶接について換気状況と溶接ヒュームの濃度測定結果の関係性を考察し、今後の課題についてまとめた。
NJ-05 作業環境測定を行うべき作業場以外における化学物質のリスク評価の必要性の検討 栗田朋人
((株)東海分析化学研究所)
金属アーク溶接作業で発生するヒュームの有害性のため、昨年4月より溶接ヒュームの測定結果に基づく呼吸用保護具の使用等が義務付けられた。金属アーク溶接等作業には、溶接ヒュームにばく露するおそれのある作業が含まれるが、溶接ヒュームは、高温によって上昇し、場内の広範囲に拡散し、近接作業場に影響を与えることが予想される。本事例は溶接作業場が近接作業場に与える影響について調査し、対策の必要性について考察した。
N-06 溶接ヒューム中の吸入性粉じんとマンガンの関係について 飯田 孝
((公財)神奈川県予防医学協会)
延べ50事業所における約250名の溶接作業者の個人サンプリングデータを基に、吸入性粉じん量とマンガン量の関係について調べ、一定の知見を得たので報告します。
NJ-07 個人サンプリング法測定事例 内納大典
((一財)上越環境科学センター)
個人サンプリング法による作業環境測定について、測定事例が得られたので紹介する。測定対象物質は低管理濃度特定化学物質および有機溶剤(発散源の場所が一定しない塗装作業)である。個人サンプリング法の気付き事項について、また、個人サンプリング法と併行して従来の定点測定も行ったので、その結果と考察について報告する。
NJ-08 金属加工品製造工場の測定事例からみた個人サンプリング法導入の検討 小笠原雄太
((公財)岩手県予防医学協会)
岩手県内の金属加工品製造工場において、作業環境測定実施時にB測定とD測定を同時に行い測定結果を比較した事例(塗装業務および個人サンプリング法対象外と思われる固定位置における洗浄業務)と、委託事業場の事業所担当者、作業者に対し個人サンプリング法導入に関するアンケートを行ったのでその結果を報告する。
N-09 加熱脱着法を用いたばく露濃度測定の検討 橋本知明
(パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター)
今後の化学物質管理が法令準拠型から自律的管理へ移行するにあたり、ばく露濃度測定の重要性がさらに高まると考えられる。当センターでは以前より加熱脱着法(以下TD法)を用いた有機溶剤の測定および分析法を検討し、作業環境測定(A・B測定)に導入してきた。今回、TD法を用いたばく露濃度測定の基礎的研究として混合有機溶剤のサンプリングについて検討を行ったので、結果について報告する。

第2日:10月27日(木)

演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
N-10 加熱脱着を活用した作業環境測定及び個人ばく露測定について 宮田昌浩
(東京理科大学 環境安全センター)
2021年の発表会にて、加熱脱着用捕集管を活用したGC/MSの定性および定量において湿度による影響が大きいこと、およびパージ時間による対応方法について報告した。今回の発表では、加熱脱着用捕集管の破過についても湿度の影響が大きいと考えられたため、個人ばく露測定を想定した捕集流量等について検討した。また、加熱脱着用のパッシブサンプラー(POD)についても検討したので報告する。
N-11 アセチルアセトン試薬を用いたホルムアルデヒドの個人ばく露測定法の開発 下中洋一
((株)高見沢分析化学研究所)
アセチルアセトンを用いたホルムアルデヒドのパッシブサンプラーを開発した。HPLC(蛍光検出器)にて測定することで高感度分析が可能となり、個人サンプリングのD測定にも対応できる可能性がある。開発したサンプラーのサンプリングレートを算出し、それを評価するため、本サンプラー法とDNPH-アクティブサンプラー法を比較する。また、実際に個人ばく露測定を実施した結果を報告予定。
N-12 窒素ガスをキャリアガスとして用いたガスクロマトグラフによる有機溶剤分析 杉山みなみ
(内藤環境管理(株))
作業環境測定における有機溶剤等の分析方法として規定されているガスクロマトグラフ分析方法では、一般的にキャリアガスとしてヘリウムガスが使用されている。しかし、昨今のヘリウムガスの慢性的な供給不足や価格の高騰などから、消費量の低減や代替キャリアガスの検討が課題となっている。そこで、ヘリウムガスに代わるキャリアガスとして窒素ガスを用いて有機溶剤分析の検討を行った。
N-13 気中ベンジルアルコールの測定・分析法の開発 青野宏美
(中央労働災害防止協会 労働衛生調査分析センター)
ベンジルアルコールは、橋梁等建築物の塗替えを目的とした塗膜剥離剤に含有されている。環境気中にはベンジルアルコールの蒸気、およびベンジルアルコールを含む塗膜剥離剤のミストが存在すると考えられる。このリスク評価を行うため、作業環境中蒸気およびミストのGC/FIDにおける測定・分析手法の検討を行った。検討範囲は日本産業衛生学会のばく露限界値である25 mg/m3の、1/10―2倍相当とした。
N-14 鋳造工場におけるフェノール樹脂熱分解の有害調査、臭気調査について 山村 悠
((一財)西日本産業衛生会 環境測定センター大分事業部)
作業環境測定の規制対象外物質には、加熱や反応等の取り扱い方法により、規制対象物質に変化することがあるほか、眼に対する刺激や臭気等労働者への影響が発生することがある。今回の調査では鋳造工場において、中子造型を行っていく中で原料の中子砂の加熱による熱分解でフェノール、ホルムアルデヒド、アンモニアが発生すると考えられ、それらの有害性調査および臭気調査を行ったので報告する。
NJ-15 メチル-tert-ブチルエーテル(MTBE)の測定・分析手法に関する検討 橋本紅良
((株)島津製作所 分析計測事業部)
メチル-tert-ブチルエーテル(MTBE)は無色の液体であり、沸点が55℃と低いため気化して大気中に存在しやすい物質である。また、発がん性、めまい、眠気をもたらす他、気道に侵入すると生命に危険の恐れがあるため、作業環境中でのばく露量を把握することが重要である。現時点では、許容濃度および測定法が設定されておらず、本研究にて作業環境中のMTBEを捕集、脱着、定量する方法を検討したので報告する。

第3日:10月28日(金)

演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
NJ-16 事業場におけるリスクアセスメント支援ツールの選択について 石打悠太
((一財)西日本産業衛生会 環境測定センター北九州事業部)
事業場において、化学物質管理者が化学物質のリスクアセスメントを実施する際に選択する可能性があるリスクアセスメント支援ツールの特徴についてまとめた。
N-17 リスクアセスメント対象物のばく露モニタリングを想定した有機溶剤作業場における個人ばく露測定 織田由香利
((株)東海分析化学研究所)
今年5月に安衛則が改正され、リスクアセスメント対象物のうち、濃度基準値設定物質は、ばく露の程度を濃度基準値以下とする義務が新たに設けられた。本研究では、リスクアセスメント対象物質を使用している有機溶剤の塗布作業場等において、新たに始まるリスクアセスメント対象物のばく露モニタリングを想定して、個人ばく露測定を行い、クリエイトシンプルによる推定結果との比較も行った。
N-18 自律的管理にむけての化学物質リスクアセスメント(クリエイトシンプル) 上野 浩
(上野労働衛生コンサルタント(株))
化学物質の自律的管理にむけてリスクアセスメント(RA)が必要であり、RAの方法としてクリエイトシンプルが有効である。この結果は、ばく露濃度範囲が推定され、許容濃度と比較しリスクレベルが決定される。そこで、この推定値と作業環境測定の測定値を比較検討した。溶接ヒュームの場合、溶接棒等の取扱量ではなく、溶着率を考慮した飛散量を用いて検討した。またGHSの有害性の区分について、EUの区分と比較した。
N-19 前処理残存物質が多い低濃度石綿含有建材に係るX線回折法の検討 松井 円
(日本環境分析センター(株))
石綿含有率分析における0.1%精度良く分析する方法(標準添加法)の検討と蛇紋岩成分の同定についての検討です。
N-20 可溶性モリブデン化合物の測定・分析手法に関する検討 長谷川桃子
(中央労働災害防止協会 労働衛生調査分析センター)
可溶性モリブデン(Mo)化合物を対象に測定・分析手法を検討した。捕集材にセルロースエステルメンブレンフィルターを用い、王水にて溶解処理した試料液をICP-MSにて定量分析した。検量線の直線性および試料液のMo回収率や保存性等を試験した結果、可溶性MoのTLV-TWAを評価値とした場合に1/1000から2倍の範囲に相当するMoの捕集および分析を良好な精度で実施できることが確認できたため報告する。
N-21 固体捕集法による環気中の二酸化硫黄の測定 東 久博
(パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター)
二酸化硫黄は一般には食品添加物、紙や衣服などの漂白剤として使用されるほか、電球や蛍光灯の製造工程にて表面処理ガスとして使用されている。当センターでは、二酸化硫黄の作業環境測定をろ過捕集法で実施していた(2000年の本研究発表会にて液体捕集法との検討結果を報告)。今回、より簡便で精度の高い測定方法としてアルカリ添着活性炭チューブを用いた固体捕集法での検討結果を報告する。
NJ-22 前面サッシレスと発散防止抑制措置を両立させたばく露抑制実験台について(1) 阿部英樹
(三進金属工業(株))
「有機溶剤中毒予防規則等の一部を改正する省令」により作業環境改善の手段のひとつとして発散防止抑制措置の導入が可能となった。近年、発散防止抑制措置に対するユーザーの関心が高まりつつある。本発表では、はじめに当社の発散防止抑制措置第1号であるばく露抑制実験台の製品概要を述べる。次に労働基準監督署への特例実施許可申請から許可通知書を受け取るまでの作業手順と関係者との調整方策に関する留意点等を述べる。
N-23 有機溶剤取り扱い作業場の作業環境改善事例 大庭彰悟
((株)環境総合リサーチ)
有機溶剤取り扱い作業場では、さまざまな健康障害を引き起こす危険性がある。障害を予防するためには労働衛生の三管理の徹底が必要であるが、対策導入コストや作業効率等の要因により三管理が行き届いていない作業場も少なくはない。今回、洗浄作業場と吹付け塗装作業の2作業場について、コストおよび作業性を考慮した改善提案により作業環境が良化した事例について紹介する。
NJ-24 作業環境の悪化抑制に向けた取り組み 中島 隆
(パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター)
作業環境測定結果が第1管理区分であっても、評価値が管理濃度に近く、その後対策を実施しなかった場合は、第2・第3管理区分への悪化が懸念される。弊社グループでは2005年から独自に「要注意」という区分を作り(第1管理区分のうち、評価値が管理濃度の50%以上)、運用開始後、改善に向けた取り組みを年々強化してきた。今回、2005―2020年の測定データを解析し、要注意の取り組みによる効果が確認できたため報告する。
N-25 特別規則の対象となっていない化学物質管理の現状について 本庄 勉
((一財)滋賀保健研究センター)
2016年に労働安全衛生法の一部が改正され、事業所におけるリスクアセスメントの実施が義務付けられた。その後も「職場における化学物質等の管理のあり方に関する検討会報告書」「労働安全衛生規則等の一部改正」などが示され、適切な化学物質の管理・リスクアセスメントの定着が求められている。そこで、滋賀県内の事業所65社に対して、特別規則の対象となっていない化学物質管理の現状や課題を調査したので、報告する。
N-26 測定機関としての強みを生かした作業環境改善コンサルティングの一例 大場恵史
((株)東海分析化学研究所)
今年5月に安衛則が改正され、測定事業者は指定化学物質の作業環境測定を行っただけでは継続的な事業が困難になることが予想される。これまで、VOCに係る作業環境測定では分析の過程において指定化学物質以外の物質が検出されてきたが、多くの場合無視されてきた。今回、このような物質のばく露防止も含めた総合的なコンサルティング事例を報告する。本事例は今後の測定事業者にとっての新たな商材となると考える。
N-27 現場用評価計算ツールの活用について 神谷健一郎
(日本空調サービス(株))
作業環境測定士には、評価計算を行うことができるスキルが求められているが、評価計算には統計計算が必要となるため、測定現地において暗算で評価を行うことは非常に困難である。作業場の労働者から、サンプリング時に評価を求められるケースがしばしばあるが、その場での返答は難しく、歯がゆい思いをしたこともある。そこで現場においても評価計算を行えるよう、タブレット等で使用可能な簡単な様式を作成したのでここに紹介する。
4 演者(メーカープレゼンテーションプレゼンター含む)の皆様へ

4.1 「抄録集」原稿について

抄録原稿のご提出ありがとうございました!

4.2 発表用電子データおよび発表について

発表用電子データの作成・提出 締切日:9月30日(金)15:00必着
期日をお守りいただけない場合は、電子データをご利用できません。
発表日当日等の電子データお持ち込み等はお断りします。
発表にあたって 発表要領 [622KB](抄録原稿作成要領含む。8月8日送信済み)
発表当日は、発表セッションの30分前までに発表会場前の演者受付を必ず済ませてから発表してください(メーカープレゼンテーションも同様)。
5 作業環境測定関連機器展示会

作業環境測定研究発表会の会場では、作業環境測定関連機器等の展示会を行います。

会 期 2022年10月26日(水)―28日(金)
会 場 上記研究発表会会場と同会場
出展予定企業(五十音順)
(株)アイデック 秋田環境測定センター(株) アゼアス(株)
(株)ウエスト ウシオ電機(株) (株)エイビス
(株)ガステック 興研(株) 光明理化学工業(株)
(株)重松製作所 柴田科学(株) 新コスモス電機(株)
スリーエムジャパン(株) (株)ダルトンメンテナンス 東京ダイレック(株)
(株)トゥーコネクト トランステック(株) 日本エヌ・ユー・エス(株)
日本カノマックス(株) (株)日本ハイソフト ラボテック(株)
リオン(株) ※出展社へのお知らせ(搬入・搬出等)は準備中です。

(ご参考)作業環境測定研究発表会・開催都市一覧

第1回 昭和55年9月 福岡市 第26回 平成17年11月 高松市
第2回 昭和56年9月 東京都 第27回 平成18年11月 仙台市
第3回 昭和57年11月 名古屋市 第28回 平成19年11月 名古屋市
第4回 昭和58年11月 東京都 第29回 平成20年11月 京都市
第5回 昭和59年11月 岡山市 第30回 平成21年11月 金沢市
第6回 昭和60年11月 大阪市 第31回 平成22年11月 東京都
第7回 昭和61年11月 東京都 第32回 平成23年11月 宇都宮市
第8回 昭和62年10月 盛岡市 第33回 平成24年11月 福岡市
第9回 昭和63年11月 東京都 第34回 平成25年11月 横浜市
第10回 平成元年11月 東京都 第35回 平成26年11月 大阪市
第11回 平成2年11月 京都市 第36回 平成27年10月 函館市
第12回 平成3年11月 北九州市 第37回 平成28年11月 下関市
第13回 平成4年11月 横浜市 第38回 平成29年11月 静岡市(実施報告
第14回 平成5年11月 大阪市 第39回 平成30年11月 富山市(実施報告
第15回 平成6年10月 東京都 第40回 令和元年11月 郡山市(実施報告
第16回 平成7年11月 広島市 第41回 令和2年 大津市(中止→誌上発表
第17回 平成8年10月 名古屋市 第42回 令和3年11月 高松市(実施報告
第18回 平成9年11月 郡山市 第43回
(予定)
令和4年
10月26-28日
姫路市
第19回 平成10年10月 長野市
第20回 平成11年11月 東京都
第21回 平成12年11月 水戸市
第22回 平成13年10月 神戸市
第23回 平成14年11月 大分市
第24回 平成15年10月 札幌市
第25回 平成16年11月 東京都

*第19回(平成10年)より、日本労働衛生工学会と共催。


お問い合わせ先

公益社団法人 日本作業環境測定協会
研究発表会係
TEL:03-3456-1601 
FAX:03-3456-5854