2024年10月07日

日本作業環境測定協会学術大会の目的

日本作業環境測定協会学術大会(旧名称:作業環境測定研究発表会)は、当協会の会員をはじめとする作業環境管理に関わる方々に、(1)分析手法の開発、(2)作業環境改善事例や調査研究等についての発表の場を提供し、日頃のリスクアセスメントや作業環境測定業務等に役立つ情報を共有することを目的に、国内の主要都市において毎年連続した3日間で開催しています。

また、開催期間中には、その年のトピックスをテーマとしたシンポジウムや特別講演、作業環境測定をめぐる行政の動向に関する講演を開催しているほか、参加者相互の情報交換を図り、人的ネットワークを構築する場として「交流集会」を開催しております。

さらに作業環境測定に関する機器等の展示会も併設しており、最新のテクノロジーに関する情報を入手することができます。

第45回 日本作業環境測定協会学術大会(2024年)のご案内

第45回 日本作業環境測定協会学術大会は、2024年10月16日(水)―18日(金)の3日間、下記 1 のとおり福岡県北九州市の北九州国際会議場においてハイブリッド開催(会場+ライブ配信)いたします。奮ってご参加くださいますようお願い申し上げます。

発表予定の演題は下記 2 のとおりとなっております。また、下記 3 のとおり、作業環境測定関連機器の展示会も行われます。

1 参加される皆様へ(参加方法)

日程・会場等
会 期
2024年10月16日(水)―18日(金)

プログラム 第45回日本作業環境測定協会学術大会プログラム
第45回日本作業環境測定協会学術大会プログラム [362KB]
会 場
+ライブ配信
北九州国際会議場
福岡県北九州市小倉北区浅野3-9-30
TEL:093-541-5931
抄録集
第45回日本作業環境測定協会学術大会オンライン参加抄録集 [26.7MB]
  1. 抄録集を開くパスワードは電子メールでお知らせしました。
  2. 会場参加の方には、製本された冊子(限定印刷)を会場受付でお渡しいたします。
交流集会 リーガロイヤルホテル小倉
福岡県北九州市小倉北区浅野2-14-2
TEL:093-531-1121 ※10月17日(木)開催
日測協ワークショップ こちらのページをご覧ください ※10月15日(火)開催
学術大会当日の参加(聴講)のお申し込み

学術大会の事前申し込みは9月26日(木)15時で締め切りました。

以降は、会場での参加(聴講)のみ承ります。
ご参加を希望される場合は、申込書 [175KB]に事前に必要事項をご記入いただき、学術大会の会場の受付 [207KB]で、ご提出をお願いいたします。その後、以下の金額を現金でお支払いください。
お釣りを十分用意することができません。お釣りが不要となるようご協力お願い申し上げます。

会員価格(税込)一般価格(税込)
学術大会 当日参加費5,500円11,000円

ライブ配信によるご参加や交流集会のお申し込みは、準備の都合上承ることはできませんので、あらかじめご了承ください。

2 研究発表・事例発表・シンポジウム(概要)

第1日:10月16日(水)

凡例:N=作業環境測定研究発表会における発表、J=事例発表

演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
N-01 弗化水素ガスの液体捕集における溶液種と分析法の検討 花井俊((株)大同分析リサーチ) 弗化水素のサンプリングは液体捕集法により行われ、捕集液は0.4 g/L水酸化ナトリウム水溶液が用いられる。液体捕集法を用いた個人ばく露測定では、捕集液を入れたサンプラーを労働者に装着することが安全上の問題の一つと考えられている。また、イオンクロマトグラフィーでは、アルカリ溶液が分析結果に影響を及ぼすことが知られているため、アルカリ捕集液の代替として純水を捕集液として使用できないか検討を行った。
N-02 アセチルアセトン試薬を用いたホルムアルデヒドの個人ばく露測定法の開発(その2) 下中洋一((株)高見沢分析化学研究所) ホルムアルデヒドの短時間測定が可能なパッシブサンプラーの開発を目的として、一昨年はサンプリングレート(SR)の算出及びDNPH法との比較試験をHPLC-UV法で実施した。本研究においては、個人サンプリング法のD測定として15分間測定を目標として、HPLC-RF(蛍光検出器)にて更なる感度の向上を目指した。15分間のSRの確認やDNPH法との比較、作業場内での実測を行い、実用性を確認する。
N-03 弗化水素の液体捕集法-吸光光度法におけるフローインジェクション分析法の応用 山下素弘((株)大同分析リサーチ) 特定化学物質第2類である弗化水素のサンプリングおよび分析法には液体捕集法―吸光光度法(ランタン―アリザリンコンプレキソン吸光光度法)がある。この方法は、発色試薬の添加量の大小が吸光度に影響を与えるため、バッチマニュアル操作では不確かさが大きくなる。そこで、この操作を自動化したJIS K 0170-6:2019「流れ分析通則」にも規定されているフローインジェクション分析法の応用を検討した。
N-04 2-フェノキシエタノールを用いた活性炭からの揮発性有機化合物の抽出と分析方法の開発 深澤英(柴田科学(株)) 空気中の揮発性有機化合物(VOCs)の測定について、活性炭を吸着材、二硫化炭素を脱着溶媒として、ガスクロマトグラフ(GC)で分析する手法が一般的に使用されている。しかし、二硫化炭素は毒性の問題や、一部の極性物質の回収率が低いことが報告されている。本研究では、低毒性かつ低揮発性の物質である2-フェノキシエタノールを代替の抽出溶媒とし、物性が幅広いVOCsに適応可能な分析手法を開発したので報告する。
N-05 気中4-オキシラニル-1,2-エポキシシクロヘキサンの測定・分析法の検討―令和6年度濃度基準値検討対象物質― 長谷川桃子(中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター) 令和6年度濃度基準値検討対象物質である4-オキシラニル-1,2-エポキシシクロヘキサン(別名:ビニルシクロヘキセンジオキシド、VCD)の個人ばく露濃度測定に対応できる測定・分析法の検討。ACGIH TLV/TWA 0.1 ppmの測定に対応可能となるように検量線、脱着率、添加回収率、保存性の検討を行ったので報告する。
N-06 気中ベンジルアルコールの測定・分析法の検討 第2報―令和6年度濃度基準値検討対象物質― 百川宏美(中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター) 第1報(令和4年)において、最大許容濃度25 mg/m3の1/10-2倍相当の濃度を対象とした個人ばく露濃度の測定に対応できる測定・分析法について報告した。第1報では120分間までが可能であったが、今回第2報において、より高濃度の作業環境において長時間の測定が可能となるように追加検討を行ったので報告する。当該物質は令和6年度濃度基準値検討対象物質である。
NJ-07 個人サンプリング法による粉じんの作業環境測定事例報告 安斎秀樹((株)大同分析リサーチ) 2023年10月より、個人サンプリング法(CD測定)が可能な項目に粉じんが加わった。しかし粉じんの・CD測定は技術的な課題があり、実施は容易でないとされている。そこで柴田科学(株)のデジタル粉じん計LD-6N2を使用してC・D測定を実施し、その結果から技術的な課題の解決策について考察し、粉じんのC・D測定を実施する上で有効なデザインの方法について検討する。
N-08 PTFEを使用しないパッシブサンプラーの開発 宇田久仁博(北海道三井化学(株)) 拡散部に超高分子量ポリエチレンを使用した、パッシブサンプラーを開発した。既存製品はPTFEを使用しているが、当該製品はPTFE代替素材を用いPFAS規制に対応した、低環境負荷が特徴である。当該製品は吸着材として球状活性炭を充填した、有機溶剤用パッシブサンプラーとしての、トルエン等の標準ガスをばく露試験結果は、良好なガス吸着能を得た。また、各有機溶剤のブランクも小さい結果であった。【北海道支部推薦演題】
N-09 アスファルト合材抽出試験作業場における1-ブロモプロパンの確認測定と考察 齋藤修平((株)微研テクノス) アスファルト合材抽出試験の作業場において1-ブロモプロパンを対象に確認測定(個人曝露濃度測定)を実施し、GC-MSと簡易測定器(リアルタイムモニター)との分析結果の比較検討を行った。また、確認測定に簡易測定器を併用することで、未知の高濃度場所やばく露時間帯の詳細を把握でき、短時間濃度基準値の測定の時期も逃さないと考えられた。【九州支部推薦演題】

メーカープレゼンテーション

M-01 改定JIS T 8150に準じたフィットテストについて
トランステック(株)
M-02 ばく露の見える化ツールとリスクアセスメントシステム
(株)日本ハイソフト
M-03 作業環境測定等に使用できる機器の紹介
光明理化学工業(株)
M-04 個人ばく露濃度測定や個人サンプラー測定時に捕集器具等が外れた際の外れ検知に対応した製品の紹介
(株)ウエスト
M-05 1. サンプリングポンプ AirChek Essential+ 2. HAV-Sentry 振動ばく露計 3. HAZ-DUST HD-1620 粉じんモニター
(株)アイデック
M-06 作業環境測定などにご使用いただける製品のご紹介
(株)ガステック
M-07 ソフトウェア製品「環境Office」システムの紹介
秋田環境測定センター(株)
M-08 粉じん計及びマスクフィットテスターのご紹介
日本カノマックス(株)
M-09 3Mガスモニター(パッシブサンプラー)のご紹介
スリーエムジャパンイノベーション(株)
M-10 製品ご紹介 基準流量計FC-M1(ミニポンプ用) 基準流量計 FC-L1(ローボリウムポンプ用)
柴田科学(株)
M-11 化学物質リアルタイムモニタのご紹介
新コスモス電機(株)
M-12 作業環境計測機器のご紹介―フィルタとその捕集性能検証試験―
東京ダイレック(株)
第2日:10月17日(木)
演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
N-10 海外におけるオキュペイショナルハイジニストの活動実態に関する調査報告 嘉数直樹(九州工業大学) オキュペイショナルハイジニスト(OH)は、労働環境における化学的因子のみならず、物理的因子、生物的因子等の様々な有害因子を評価し、適切にリスク管理を行うことができる知識と技能を有する専門家である。我が国においてはOHの歴史は浅いため、化学的因子以外で、どのような有害因子の評価等で活躍が期待できるか、明らかになっていない点も多い。そこで海外のOHの活動の実態について文献等を基に調査したので報告する。
NJ-11 労働衛生管理における作業環境測定機関の役割について 山田悠貴(内藤環境管理(株)) 令和4年5月31日に公布された「労働安全衛生規則等の一部を改正する省令(令和4年度厚生労働省令第91号)」により、事業者に新たな化学物質規制が施行された。この改正により新たなリスクアセスメント制度の導入や、ばく露防止措置を事業者に義務付けている。多くの事業者では専門部署を持たず、改正内容の理解と対応に苦慮している。当社は作業環境測定機関として、顧客の労働衛生管理に寄与すべく実践した事例を紹介する。【北関東支部推薦】
NJ-12 化学物質管理システム「SaCRA」の開発について 宮近大輔(三菱重工業(株)HR戦略部安全健康推進センター) 安衛法改正に伴い弊社グループでの化学物質の自律的管理を目的としたツールとして化学物質管理システム「SaCRA」を開発中です。特徴としてはSDS管理システムにAIを採用し、SDSからの情報読解と最適解を見つけてユーザーをリードする機能を持たせ法令で必要な管理プロセスから逸脱しない仕組みと現場での作業効率化を目指します。これまでのシステムの開発状況と社内展開についてご紹介致します。
NJ-13 粉じん及び有機溶剤取り扱い作業場における作業環境改善事例 音羽亮(東日本旅客鉄道(株)JR東日本健康推進センター仙台健康推進センター) 2022年5月に労働安全衛生規則等の一部が改正され、自律的な化学物質管理を実施することが求められている。その中で、2024年4月より作業環境測定結果が第3管理区分の事業場に対する措置が強化され、当社においても第2、第3管理区分となった作業場の改善に向けた対応を強化している。今回、産業医、事業者と連携し、設備の改修や作業方法の変更等を実施することで、作業環境が改善した作業場が認められたので報告する。
NJ-14 粉じん作業場の改善事例 長田良明((一財)西日本産業衛生会環境測定センター大分事業部) 2024年4月から第3管理区分の作業場に対する規制が強化されるため、第3管理区分の粉じん作業場で改善を行った。遊離珪酸含有率が比較的高く(Q≒石英46%)、また作業環境測定が義務付けられていない「がいし製品」の手動ペーパー研磨作業場で局所排気装置の改善や作業方法の見直し等を行い、改善を行ったので報告する。
NJ-15 製靴工場における改善事例と化学物質の自律的な管理に向けた今後の課題 小笠原雄太((公財)岩手県予防医学協会) 製靴工場において、B測定の結果から第2、3管理区分となっていた作業場に局所排気装置を設置し濃度が低減されたが、再度B測定値が高濃度となったたため、さらに作業改善を実施した。改善の経緯と作業環境測定、個人ばく露測定の結果から得られた事例より化学物質の自律的な管理について考えられる課題を報告する。【東北支部推薦演題】

メーカープレゼンテーション

M-13 化学防護手袋について
(株)重松製作所
M-14 作業環境測定(直接捕集方法)を自動化する有効性
ラボテック(株)

日本作業環境測定協会学術大会シンポジウム

化学物質の自律的管理に作業環境測定士はどのように対応すべきか
司 会 鷹屋 光俊 独立行政法人労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所
パネリスト 長山 隆志 厚生労働省労働基準局安全衛生部化学物質対策課環境改善・ばく露対策室
神津  進 HOYA(株)
廣瀬 隆穂 (株)近畿エコサイエンス
山田 憲一 元・中央労働災害防止協会
植村 賢二 (株)東海テクノ
(以上、敬称略)

第3日:10月18日(金)

演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
NJ-16 埼玉県における災害時石綿モニタリングに関する協定事例と成果 野口裕司((一社)埼玉県環境検査研究協会) 埼玉県では、「災害時における石綿モニタリングに関する合意書」を業界団体と提携している。この本協定では、年1回、モニタリング実務を含めた訓練を行うことを定めており、訓練を重ねてきた。当社はこの協定の事務局を担っている。協定の事例とこの協定での訓練を通じた成果を報告する。【北関東支部推薦】
NJ-17 石綿含有建材除去作業におけるリスクアセスメントの1例 外山尚紀((特非)東京労働安全衛生センター) 石綿障害予防規則等が改正され、石綿含有建材の除去等の作業に対する規制が強化された。コンクリートの切断等を業とするA社では、石綿関連の業務を特定し、リスクアセスメントとして、個々の作業の状況を調査し、濃度測定を実施し、2018年に「ばく露防止対策指針」を定め社内基準とし、作業主任者技能講習と特別教育を実施し、体制を整備した。その後2020年の法改正に対応して指針を改定した。その一連の経過を報告する。
NJ-18 溶接作業場におけるヒューム低減対策に関する事例研究(第2報 粉じんのリアルタイムモニターによるマンガン濃度の推定) 飯田孝((公財)神奈川県予防医学協会) 溶接ヒューム中の吸入性粉じんとマンガンの割合が作業場単位でほぼ一定であることを2022年の当大会で報告した。今回は、粉じんのリアルタイムモニターを用いてマンガンの呼吸域濃度の経時変化を把握する方法について検討した。これにより、約10カ所の溶接作業場を対象に工場扇やポータブルファンを使用した場合の溶接ヒューム低減効果を評価した。
NJ-19 第3管理区分の粉じん作業場における粉じん濃度及び溶接ヒューム中のマンガン濃度による要求防護係数の比較 下田幸人((株)日本化学環境センター) 作業環境測定基準及び第3管理区分に区分された場所に係る有機溶剤等の濃度の測定方法等の一部を改正する告示が施行された。そこで今回、金属アーク溶接作業を行っている第3管理区分の粉じん作業場所で、溶接ヒューム中のマンガン濃度から求めた要求防護係数と粉じんの作業環境測定結果及び個人ばく露測定結果から求めた要求防護係数を比較し、検証を行った。【東北支部推薦演題】
N-20 作業環境測定におけるAIの導入検討について 大石聡市((公財)ふくおか公衆衛生推進機構) 昨今、AIという新たな技術が注目される中で、作業環境測定の分野へ取り入れた場合の効果と変化を想定し、それに向けてどうすべきかを問題提起します。その為に、そもそもAI導入が必要かどうかを考え、実際に作業環境測定に活かせると考えるAI技術を紹介し、AIの可能性を示唆した所で、それらを導入後には作業環境測定士に求められる事とは何なのかを考えたいと思います。【九州支部推薦演題】
NJ-21 AOG(Advanced Occupational Group)の取り組み 関野仁((株)アサヒテクノリサーチ) 化学物質の自律的管理に関して67項目に濃度基準値が設定された。これらの確認測定への要望に応え得る分析体制構築に向けて、(株)アサヒテクノリサーチ、(株)タツタ環境分析センター、(株)田岡化学分析センターでは3社でAOG(Advanced Occupational Group)として協働企業体を設立し、独自に設定した分析検証ルールに基づき、各項目について分担し、また知見を共有するなど協力して分析体制を確立した。
NJ-22 ばく露濃度の確認測定における当社の取組み 高野雄真((株)タツタ環境分析センター) (1)アクティブ法によるN-メチル-2-ピロリドンの分析検討結果についての報告。(2)アクティブ法とパッシブ法で得られる測定結果の違いについての報告(対象物質:N-メチル-2-ピロリドン、フルフリルアルコール)。(3)濃度規制物質への当社の取組み内容についての報告(67物質対応可能、112物質着手中)【大阪支部推薦】
NJ-23 濃度基準値設定物質の測定実施状況について 伊野田剛史((一社)静岡県産業環境センター) 令和6年4月から、リスクアセスメント対象物質のうち67物質について濃度基準値が設定されています。この濃度基準値設定物質のうち、当法人では数物質の測定(主に作業環境測定)を実施しています。この測定を実施した中で、特に濃度基準値を上回るような結果であった1-ブロモプロパンを中心に測定内容・測定結果等を紹介していきます。
NJ-24 第3管理区分が継続しているホルムアルデヒド作業環境測定作業場における改善事例について 倉田涼平((一財)西日本産業衛生会環境測定センター北九州事業部) 法改正により第3管理区分の作業場所に対する措置が強化され、第3管理区分が継続している作業場の措置が具体的となり、これから改善が進むことが期待できる。そこで、当センターでは、病院関係でホルムアルデヒドの作業環境測定を行っている作業場で第3管理区分が継続している作業場の改善事例とその他の問題点等についてまとめたので報告する。
NJ-25 粉体塗装工程における副生成物としてのホルムアルデヒドの発生 横山和也(パナソニック健康保険組合産業衛生科学センター) 製造現場では、化学物質の混合、加熱、燃焼などにより元の化学物質の副生成物が発生することがある。その中で、当センターで測定する粉体塗装工程において副生成物としてホルムアルデヒドの高濃度の発生が確認された。今回は、その工程でのホルムアルデヒドの発生の原因、拡散状況、作業者へのばく露などについて調査し、改善につなげることができたため、報告する。
NJ-26 鋳造工場におけるホルムアルデヒドのリスク評価事例について 柳木啓一郎((一財)西日本産業衛生会環境測定センター大分事業部) 鋳造工場における中子製造に伴って発生するホルムアルデヒドについて、有害性のリスク調査を行ったため報告する。
NJ-27 フィットテスト実施事例 安食拓海
((株)近畿エコサイエンス)
金属アーク溶接等作業におけるフィットテストが2023年4月より義務化され、弊社でもフィットテスト業務を行ってきた。これまで実施したフィットテストの集計結果をもとに、使い捨て式と取替え式の使用状況や合格率の差について取りまとめた。合格しにくい着用者の特徴や2年目以降の実施における課題、溶接作業以外での実施例(防毒マスク、N95マスクでの実施)についても合わせて報告する。【京滋支部推薦演題】
NJ-28 混合物における手袋の簡易透過試験(PIDセンサー・GC(FID))及び手袋の再使用の検討について(第2報) 宮田昌浩(東京理科大学) 近年の法令改正により皮膚等障害化学物質における手袋の選択が課題となっている。特に混合物については、手袋メーカによる透過データの記載がないため、各事業場では実際に使用している混合物等に適した手袋の選択には苦慮していると考えられる。今回、混合物における簡易透過試験を実施したので報告する。また、手袋の再使用についても検討したので報告する。

演者(メーカープレゼンテーションプレゼンター含む)の皆様へ

  • ご案内 [542KB]のとおり、発表用電子データの提出は締め切りました。会場準備の都合上、期日を過ぎての修正や発表日当日等の電子データお持ち込み等はお断りします。
  • 発表当日は、発表セッションの30分前までに発表会場前の演者受付を必ず済ませてから発表してください(メーカープレゼンテーションも同様)。

3 作業環境測定関連機器展示会

日本作業環境測定協会学術大会の会場では、作業環境測定関連機器等の展示会を行います。お楽しみに!

会 期 2024年10月16日(水)―18日(金)
会 場 上記研究発表会会場と同会場
展示対象企業 日測協法人会員または会員以外の作業環境測定関連機器等を取り扱っている機器メーカー
出展予定企業(五十音順)
(株)アイデック 秋田環境測定センター(株) アゼアス(株)
(株)ウエスト (株)ガステック 興研(株)
光明理化学工業(株) (株)重松製作所 柴田科学(株)
新コスモス電機(株) スリーエムジャパンイノベーション(株) 東京ダイレック(株)
トランステック(株) 日本カノマックス(株) (株)日本ハイソフト
ラボテック(株)

搬入・設営・搬出等に関するお願い [277KB]

(ご参考) 日本作業環境測定協会学術大会・開催都市一覧

第1回 昭和55年9月3日 福岡市 第26回 平成17年11月9―11日 高松市
第2回 昭和56年9月26日 東京都 第27回 平成18年11月15―17日 仙台市
第3回 昭和57年11月24日 名古屋市 第28回 平成19年11月14―16日 名古屋市
第4回 昭和58年11月24日 東京都 第29回 平成20年11月12―14日 京都市
第5回 昭和59年11月29日 岡山市 第30回 平成21年11月11―13日 金沢市
第6回 昭和60年11月27・28日 大阪市 第31回 平成22年11月17―19日 東京都
第7回 昭和61年11月26・27日 東京都 第32回 平成23年11月16―18日 宇都宮市
第8回 昭和62年10月6・7日 盛岡市 第33回 平成24年11月14―16日 福岡市
第9回 昭和63年11月15・16日 東京都 第34回 平成25年11月13―15日 横浜市
第10回 平成元年11月14・15日 東京都 第35回 平成26年11月12―14日 大阪市
第11回 平成2年11月13・14日 京都市 第36回 平成27年10月21―23日 函館市
第12回 平成3年11月13・14日 北九州市 第37回 平成28年11月16―18日 下関市
第13回 平成4年11月11・12日 横浜市 第38回 平成29年11月7―9日 静岡市(実施報告
第14回 平成5年11月17・18日 大阪市 第39回 平成30年11月14―16日 富山市(実施報告
第15回 平成6年11月30日・12月1日 東京都 第40回 令和元年11月13―15日 郡山市(実施報告
第16回 平成7年11月15・16日 広島市 第41回 令和2年 大津市(中止→誌上発表
第17回 平成8年10月31日・11月1日 名古屋市 第42回 令和3年11月17―19日 高松市(実施報告
第18回 平成9年11月13・14日 郡山市 第43回 令和4年10月26―28日 姫路市(実施報告
第19回 平成10年10月21―23日 長野市 第44回 令和5年11月8―10日 水戸市(実施報告
第20回 平成11年11月17―19日 東京都 第45回 令和6年10月16―18日 北九州市
第21回 平成12年11月8―10日 水戸市
第22回 平成13年10月24―26日 神戸市
第23回 平成14年11月13―15日 大分市
第24回 平成15年10月8―10日 札幌市
第25回 平成16年11月17―19日 東京都
第44回から「日本作業環境測定協会学術大会」。第1回から第43回まで「作業環境測定研究発表会」。
第19回(平成10年)より、日本労働衛生工学会と同時開催。

お問い合わせ先

公益社団法人 日本作業環境測定協会
学術大会係
TEL:03-3456-1601 
FAX:03-3456-5854