日本作業環境測定協会学術大会

• 日本作業環境測定協会学術大会の目的

  日本作業環境測定協会学術大会についての概要です。

• 第47回 日本作業環境測定協会学術大会（令和8年）のご案内

  日本作業環境測定協会学術大会のお申し込み方法などについてお知らせしています。

• プログラム（研究発表・事例発表・シンポジウム）

  研究発表・事例発表・シンポジウムの概要と3日間の日程をご紹介しています。

• 作業環境測定関連機器展示会（メーカープレゼンテーション）

  作業環境測定関連機器展示会の出展企業とその展示内容、メーカープレゼンテーションの日程を紹介しています。

日本作業環境測定協会学術大会の目的

日本作業環境測定協会学術大会は、当協会の会員をはじめとする作業環境管理に関わる方々に、(1)分析手法の開発、(2)作業環境改善事例や調査研究等についての発表の場を提供し、日頃のリスクアセスメントや作業環境測定業務等に役立つ情報を共有することを目的に、国内の主要都市において毎年連続した3日間で開催しています。

また、開催期間中には、その年のトピックスをテーマとしたシンポジウムや、参加者相互の情報交換を図り、人的ネットワークを構築する場として「交流集会」も開催しております。

さらに作業環境測定に関する機器等の展示会も併設しており、最新のテクノロジーに関する情報を入手することができます。

第47回 日本作業環境測定協会学術大会（令和8年）のご案内

第47回 日本作業環境測定協会学術大会は、令和8（2026）年10月21日（水）―23日（金）の3日間、愛媛県松山市の愛媛県県民文化会館を会場としてハイブリッド開催（会場＋ライブ配信）いたします。

• 学術大会お申し込みの方法 [1.39MB]

1	会　場（＋ライブ配信）	愛媛県県民文化会館 〒790-0843　愛媛県松山市道後町2-5-1
2	申込期間	令和8年10月5日（月）15:00まで
3	聴講希望者・発表希望者の参加費用	聴講者、発表者の区別はなく一律料金です。 会　員（事前振込）　4,400 円（税込）（1 名） 一　般（事前振込）　9,900 円（税込）（1 名） 発表希望者だけでなく、共同研究者が来場またはオンライン聴講される場合は、共同研究者の方も参加費が必要になりますので、期日までにお申し込みください。
4	聴講希望者・発表希望者の資格	特に資格の制限はありません。どなたでも聴講や発表をすることができます。
5	聴講および発表方法	聴講希望者は、「会場参加」か「オンライン参加」かのどちらかを選択できますが、発表希望者は、「会場参加」のみになり、オンラインにより発表することはできませんので、ご注意ください。なお、お申し込み時にご選択ください。
6	発表される方	抄録原稿の提出期限　令和8年9月18日（金）15:00 発表を申し込まれた方には、学術大会係から抄録原稿作成要領を送付いたします。 発表データの提出期限　令和8年10月7日（水）15:00 発表を申し込まれた方には、学術大会係から発表データ作成要領を送付いたします。
7	交流集会	開催日時　令和8年10月22日（木）17：30―19：30 会　　場　愛媛県県民文化会館「真珠の間」 参 加 費　7,700円（税込） 申込期限　令和8年10月5日（月）15：00まで 事前振り込み制です。参加をご希望の方は必ず期日までにお申し込みください。会場での当日申し込みは行いません。
8	申込方法	事前申し込みの場合 JAWE-NAVIよりお申し込みください。お申し込み後、JAWE-NAVI上で請求書をお送りいたしますので、期日までに費用をお振り込みください。 当日会場で申し込む場合 会場で聴講する場合に限り、会場受付で参加申込書に必要事項をご記入のうえ、参加費を現金でお支払いいただくことで聴講することができます。 会員（当日支払）　 5,500円（税込）（1名） 一般（当日支払）　11,000円（税込）（1名） なお、当日払いの場合は釣銭のないよう現金をご準備ください。 受付会場では領収証が発行できないため、預かり証をお渡しし、後日申込書の住所に領収証を郵送いたします。

プログラム（研究発表・事例発表・シンポジウム）

プログラムPDF版 [231KB]

第1日：10月21日（水）

凡例：N＝日本作業環境測定協会学術大会における発表、J＝事例発表

10：00―11：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
N-01	化学物質管理システム「SaCRA」で抽出した確認測定対象のクローズに向けた検討について	荒尾　真優 （三菱重工業（株））	弊社開発の化学物質管理システム「SaCRA」に登録されたケミカルリスクアセスメント（CRA)データを分析し、二次スクリーニングにおける分類化（数理モデル・簡易測定・作業環境測定）について、2025年度本学術大会にて報告した。現在、各分類に応じた対応を進めており、このうち数理モデルによる検討が完了した。今回の発表では、結果およびその後の対応状況について報告する。さらに、本取り組みを通じて明らかとなった課題と今後の活動について考察する。
NJ-02	作業環境測定機関の作業場におけるリスクアセスメント実施事例	山本　雅也 （（株）エルエフ）	作業環境測定機関として取り扱う化学物質についてクリエイトシンプルを使ってリスクアセスメントのスクリーニング調査を行った。具体的には、管理濃度が定められている97物質のうち、73物質を対象にしたスクリーニング調査並びに使用頻度の高い物質については精密測定を行ったので、一連のリスクアセスメントの取り組み事例を報告する。
NJ-03	竹中土木COHSMS（コスモス）の社内浸透への取組み及び活用法	中澤　慎近 （（株）竹中土木生産本部　労務安全部）	株式会社竹中土木は、2024年4月に、COHSMS（コスモス：建設業労働安全衛生マネジメントシステム／建災防）の全店一括認定を受けました。昨年はその導入における取組みについて論文発表いたしましたが、その後の弊社のCOHSMSへの取組みについて、発表させていただきます。

11：00―12：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
NJ-04	騒音作業場における騒音個人曝露測定と作業環境測定の比較検討	音羽　亮 （東日本旅客鉄道（株）JR東日本健康推進センター仙台健康推進センター）	令和5年の「騒音障害防止のためのガイドライン」改訂により、作業者個人の騒音曝露実態をより適切に評価するための手法として個人曝露測定が導入され、測定機器の要件ならびに評価基準が整備された。そこで本研究では、従来の作業環境測定と個人曝露測定の評価特性および評価結果の差異について比較検討したので報告する。
NJ-05	C・D測定を考える	長谷　浩二 （（株）サンキョウ-エンビックス）	個人サンプリング法による作業環境測定（C・D測定）は、令和3年4月より導入された。また、令和8年10月の個人ばく露濃度測定に関する法令改正により、作業環境測定に関する測定方法の選択幅はさらに広くなる。作業環境測定士のデザインがより一層重要になるこのタイミングで、改めてC・D測定を選択する利点はどこにあるのか考えたため、実際の測定事例を基に報告する。
NJ-06	第3管理区分測定作業場における保護具選定状況及びフィットテスト事例	黒田　初 （（株）テトラス）	令和6年4月1日より、第3管理区分の作業場に対する措置が強化され、改善が困難とされた場合、呼吸用保護具選定のための個人ばく露測定及びフィットテストが義務となった。今回、鋳造工場における事例を基に、測定結果、呼吸用保護具の選定状況、フィットテストの結果を考察する。

14：00―15：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
NJ-07	VOCリアルタイムモニターを用いた作業環境の把握	松本　寛史 （（株）高見沢分析化学研究所）	有害物の濃度分布を作業環境測定のみから判断することは困難である。また、同一ラインにおいて多種の製品を製造する工場で、製品ごとに作業環境測定を実施することは現実的ではない。 これらの問題を解決するため、VOCリアルタイムモニターがどのように活用できるかを検討した。
N-08	簡易実測法である検知管法を用いたばく露評価手法の検討	小田　真也 （（株）東海分析化学研究所）	近年、リスクアセスメントに基づく自律的な化学物質管理が強化され、濃度基準値設定物質のばく露濃度を濃度基準値以下とすることが義務化された。実作業場においてクリエイトシンプル等でリスクレベルが高い場合でも、確認測定の結果ばく露濃度が低いことが分かることも多い。そこで、本研究では、簡易実測法として活用が期待される検知管法に着目し、実作業場で検知管を用いた測定を行った。その結果を、個人ばく露測定および推定法と比較した。
NJ-09	焼却炉における産業廃棄物貯留ピット前室でのトリクロロエチレンおよびテトラクロロエチレンの濃度調査と対策事例	遠藤　允泰（クレハサービス（株））	産業廃棄物の焼却施設において焼却炉への投入前工程として貯留ピット内で複数の廃棄物をバックホウで混練し投入物を均質化する工程がある。当作業を行っている前室内でトリクロロエチレンやテトラクロロエチレンを含む廃棄物の混練作業時にこれらの気中濃度の上昇が認められた。そのため濃度上昇に影響する作業条件や換気条件を調査し作業方法および室内の気流確保の運用を見直した。併せて検知管を用いてバックホウ操作者が乗車するキャビン内濃度を確認した。本発表では濃度上昇要因の把握、改善事例、キャビン内濃度の調査結果を報告し、実務的な作業環境管理上の留意点を整理した。

15：00―16：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
NJ-10	中央労働災害防止協会の分析受諾実績からみた個人ばく露測定の現状	井上　舞香 （中央労働災害防止協会　近畿・大阪安全衛生総合サービスセンター）	近年、自律的化学物質管理の推進に伴い、個人ばく露測定の重要性が高まっている。加えて、令和8年10月から濃度基準値設定物質に係る確認測定が本格化することから、個人ばく露測定に係る分析依頼は今後さらに増加することが見込まれる。このような状況において、分析依頼者に対する適切な支援を行うためには、現在の分析受託状況の把握が重要であるが、それに関する報告は見当たらない。そこで本発表では、中央労働災害防止協会における個人ばく露測定に係る分析受託実績を対象に、依頼件数、対象物質、依頼者区分及び測定目的等の観点から解析し、個人ばく露測定の現状について報告するとともに、分析受託実績からみられる特徴について考察する。
N-11	個人ばく露測定（サンプリング）における作業環境測定士の関わり	廣瀬　大輔 （（一財）西日本産業衛生会環境測定センター大分事業部）	労働安全衛生法および作業環境測定法の一部を改正する法律が公布され、令和8年10月から施行される。今回の改正では、「個人ばく露測定」を「作業環境測定のうち作業環境における労働者の有害な因子へのばく露の程度を把握するために行うもの」と定義し、「溶接ヒューム測定」、「第三管理区分測定」、「確認測定等（確認測定およびリスクアセスメントとして実施する個人ばく露測定）」の三つの測定が新設される。これら新たに定義された「個人ばく露測定」について、事業場の衛生管理者や作業主任者、化学物質管理者、保護具着用管理責任者や新たに設けられた「サンプリング資格者」と作業環境測定士との関わりについて、当センターでの今までの作業環境測定の実施状況等を踏まえて発表を行う。
NJ-12	化学物質の自律的管理に対応した 外部専門家サポートの運用実態と課題	中山　佑希 （（株）信濃公害研究所）	化学物質の自律的管理の導入により、事業場には化学物質管理者の選任、リスクアセスメントの実施、ばく露防止措置の検討、記録・教育など、継続的な実務対応が求められている。一方で、特に中小規模事業場では、選任後の担当者が相談先を持ちにくく、制度対応が形式的になりやすい課題がある。本報では、信濃公害研究所で実施している化学物質管理サポートについて、外部専門家による相談支援、リスクアセスメント支援、教育支援、測定業務への接続等の運用実態を整理し、その意義と課題を検討した。 本サポートは、制度開始前から顧客からの問い合わせが増加し、従来の無償対応では継続的な支援が困難になったことを契機として計画した。電話相談・メール対応を中心とする低コストの入口を設け、必要に応じてリスクアセスメント、個人ばく露濃度測定、第三管理区分作業場への対応、保護具管理、社内教育へ接続する伴走型の支援モデルとして運用している。制度開始前後には相談ニーズが高まり、制度対応への不安が継続的な支援を求める契機となった。 運用上、小規模事業場では化学物質管理者や担当者の相談相手としての役割が大きく、従業員数がおおむね50人以上の企業では社内研修や教育支援を契機として継続的なサポート契約へ接続する傾向がみられた。外部専門家が低コストで継続的に関与することは、事業場が自ら判断し改善を進めるための支援となり、相談を起点として測定、教育、改善へ展開できる点に意義がある。 一方で、本サポートは専門家個人の知識、経験、資格、現場対応力に依存しやすく、社内対応者が限られる場合には特定の担当者へ業務が集中しやすい課題がある。今後は、社内人材育成に加え、社外の化学物質管理専門家、作業環境測定士、労働衛生コンサルタント等との連携を強化し、相談事例や教育資料を共有できる体制を整える必要がある。また、製造業以外の飲食店、建設業、清掃業、修理業などにも支援対象を広げ、YouTube等の動画を活用した教育・採取手順・事例共有を進めることで、地域全体の化学物質管理水準の向上に寄与することが期待される。

第2日：10月22日（木）

10：00―11：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
NJ-13	人工鋳物砂「セラビーズ」の導入による作業環境改善事例	髙井　陽輔 （伊藤忠セラテック（株））	鋳造業では鋳型材料として広くけい砂が使用されているが、使用に伴い遊離けい酸を含む粉じんが発生するため、作業環境管理上の課題となっている。近年では、その対策の一つとして遊離けい酸の発生量が極めて少ない人工鋳物砂の導入が注目されている。本発表では、鋳型材料をけい砂から人工鋳物砂「セラビーズ」へ切り替えた事例を紹介し、作業環境測定結果の変化および作業環境改善への有効性について報告する。
N-14	製鋼工程のフェロマンガン投入作業場における改善事例について	西村　大輝 （（一財）西日本産業衛生会　環境測定センター北九州事業部）	鉄工業の製鋼工程において、脱酸素や脱硫目的でフェロマンガンを使用する。その作業場には局所排気装置を設置しているが、大量の粉じんが発生するため、マンガン及びその化合物としての評価が第3管理区分と続いている。設備の規模が大きいため、設備の改善には事業所側は消極的である。そのため、作業工程及び現状の設備を活かして、管理区分の改善ができないかを検討した。
NJ-15	第三管理区分に該当するエチレンオキシド滅菌作業場の措置実施事例	北村　翔 （（公財）ふくおか公衆衛生推進機構）	令和4年5月の特化則等の一部改正により、第三管理区分作業場で事業者が講ずるべき措置が新たに規定され、令和6年4月には作業環境管理専門家制度が新設された。当機構が作業環境測定を実施しているエチレンオキシド滅菌作業場では、製品取り出し時に濃度が高くなり第三管理区分が継続していた。事業者から改善が困難との相談を受け、当機構は専門家として改善可否の判断をし、濃度測定等の必要な措置を実施した事例を報告する。

11：00―12：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
NJ-16	第3管理区分に区分された鋳物工場の粉じんの濃度測定について	小笠原　雄太 （（公財）岩手県予防医学協会）	第3管理区分に区分された鋳物工場において、呼吸用保護具によるばく露防止対策としてC・D測定による濃度測定を依頼されたが実施困難であったことから、代替案としてA・B測定と個人ばく露測定を提案した。A・B測定と個人ばく露測定の結果の差異が有効な呼吸用保護具の選定にどのような影響を及ぼすか比較検討した。
NJ-17	亜鉛めっき作業場での確認測定の事例	織田　由香利 （（株）東海分析化学研究所）	亜鉛めっき作業場では、陽極に金属亜鉛板を、陰極に被めっき製品を用いた電気分解を行う手法がよく用いられている。ここではめっき水浴中の亜鉛イオンが還元され製品表面に付着しめっきされる。この工程では、亜鉛やその化合物を含むミストや粉じんの吸入リスクが生じる。本発表では、昨年10月に濃度基準値が新設された酸化亜鉛の確認測定の事例を紹介する。その際、標準法のＸ線回折法のほか、ICP-MS法による測定も行った。
NJ-18	第3管理区分が継続しないコバルト含有超硬合金製品研磨場の改善事例	長田　良明 （（一財）西日本産業衛生会　環境測定センター大分事業部）	第3管理区分が継続しないコバルト含有超硬合金製品研磨場において、作業環境の設備の改善や保護具の見直し等第3管理区分の対応措置に準じた改善策を行うと共に、作業環境測定のA／B測定、個人ばく露測定（C／D、呼吸域）を行ったので報告する。

13：00―16：45

日本作業環境測定協会学術大会シンポジウム

作業環境測定士の役割の拡大にそなえる ――これから求められ る専門性とは――
司　会	黒澤　　一	東北大学
パネリスト	佐藤　　誠	厚生労働省労働基準局安全衛生部化学物質対策課環境改善・ばく露対策室
	山田　憲一	元・中央労働災害防止協会
	大野　　満	三菱重工業（株）
	廣瀬　隆穂	（株）近畿エコサイエンス
	（以上、敬称略）

17：30―19：30

交流集会（愛媛県県民文化会館「真珠の間」）

第3日：10月23日（金）

9：45―10：45

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
N-19	N-ビニル-2-ピロリドンの加熱脱着法による測定	生駒　朱音 （パナソニック健康保険組合産業衛生科学センター）	N-ビニル-2-ピロリドン（以下、NVP）は、0.01 ppmという極めて低い濃度基準値が設定されている。昨年の本学術大会では、「加熱脱着法を用いた高沸点有機溶剤の測定」として、NVPを含む7物質の測定法に関する検討結果を報告したが、NVPについては保存安定性や定量下限などについての課題が残された。そこで、これらの課題の改善を目的として測定条件の再検討を行ったので、その結果について報告する。
N-20	トリフェニルスズ=クロリドの測定・分析法の検討について	朝井　大介 （中央労働災害防止協会　労働衛生調査分析センター）	トリフェニルスズ=クロリドは令和7年度に濃度基準値設定物質に指定され、八時間濃度基準値がすずとして0.003 mg/m3と設定された。 今回、トリフェニルスズ=クロリドについてIFVサンプラーを用いて濃度基準値の1/10―2倍の範囲で検量線、脱着率、添加回収率、破過、保存性の検討を行ったので報告する。
N-21	ジベンゾイルペルオキシドの測定・分析法の検討について	川澄　八重子 （中央労働災害防止協会　労働衛生調査分析センター）	ジベンゾイルペルオキシド（BPO）は、濃度基準値（仮：5 mg/m3）付近において蒸気とエアロゾル粒子が同時に存在すると考えられる。室温において、蒸気とエアロゾル粒子が同時に存在する物質については、空気中濃度の測定に当たっては、蒸気と粒子の両者を捕集する必要があるが、NIOSH法では粒子状物質のみを対象にした測定方法を示しており、蒸気状物質を対象にした測定方法の検討結果がない。そこで今回、粒子状および蒸気状物質の両方を捕集できるIFVサンプラーを用いて、濃度基準値（仮：5 mg/m3）の1/100―2倍の範囲に適した捕集・分析方法の検討を行ったので報告する。

10：45―11：45

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
N-22	濃度基準値未設定物質の測定分析方法の構築と適用事例	東　正樹 （（株）鹿児島環境測定分析センター）	濃度基準値未設定物質の多くは標準的な測定分析方法が未整備であるが、実測の潜在的ニーズは大きい。本研究では、GC/MSによる分析が可能な物質のうち、ノルマルブチル-2,3-エポキシプロピルエーテルとα-テルピネオールを対象に、既存分析法を活用する場合と類似物質（α-ピネン等）の分析条件を参考にする場合とでそれぞれ分析方法を構築し、検量線の直線性および定量下限値を確認して実測に適用した。
NJ-23	AOGにおける確認測定の検討事例	山根　菜摘 （（株）片山化学工業研究所）	AOGは2025年に発足し、労働衛生に関わる業務の持続性や活性化のため、技術面を中心に相互協力し、より良いサービスを提供することを目的として活動している。AOGでは、精度統一のため独自の検討ルールを定め、これまでに約120の濃度基準値設定物質について分析検討を行ってきた。本発表では、これまでの分析検討の中から検討を断念した事例を含む4事例を取り上げ、検討内容、検討過程で直面した技術的な課題とその対応について報告する。
N-24	ろ過捕集方法と固体捕集方法を組合せたシアン化カリウムの測定分析手法の検討	山室　堅治 （中央労働災害防止協会　労働衛生調査分析センター）	個人サンプリング法におけるシアン化カリウムについて、ろ過捕集方法と固体捕集方法とを組み合わせた方法でサンプリングを行い、吸光光度法で分析を行うことができないかを検討した。その結果、サンプリング240分間のC測定及びD測定ともに管理濃度の1/10から2倍の範囲における回収率が90 %を超え、サンプリング後速やかに脱着処理を行った抽出溶液が少なくとも9日間は安定であることを確認した。本法により、液体捕集方法を含まない方法で、シアン化カリウムの個人サンプリング法が実施できると考えられた。

13：00―14：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
N-25	アルファ-ナフチルアミンの測定・分析手法の検討について	荒井　久美子 （中央労働災害防止協会　労働衛生調査分析センター）	特定化学物質の一つであるアルファ-ナフチルアミン（以下、α-NA）は、『作業環境測定ガイドブック[3]』にA・B測定の方法が示されている。令和3年4月より個人サンプリング法（C・D測定）が導入されたが、α-NAについては長時間サンプリングに関する知見や定量下限値が明確ではなく、現時点では同測定法の適用が困難な物質である。 そこで本研究では、個人サンプリング法への適用を目指し、硫酸含浸フィルターを用いた測定・分析手法について検討を行った。その結果、60分間サンプリングにおいて0.0083―0.033 mg/m3、15分間サンプリングにおいて0.0033―0.133 mg/m3の範囲で良好な定量性を確認した。また、サンプリング時における環境湿度や、サンプリング後の試料保存条件（水を用いた湿潤保管の有効性など）が回収率に及ぼす影響について、実用上極めて重要な知見を得た。 本手法は、従来のガイドブック法と同等以上の精度を有しており、α-NAの個人サンプリング法（C・D測定）として十分に実用可能であると考える。
N-26	N-メチルホルムアミドの測定・分析法の検討について	長谷川　桃子 （中央労働災害防止協会　労働衛生調査分析センター）	N-メチルホルムアミドは令和7年度化学物質管理に係る専門家検討会において濃度基準値1 ppmが設定されたが、測定・分析手法については確立がされていなかった。そこで、N-メチルホルムアミドについて、濃度基準値1 ppmの1/100から2倍の範囲で個人ばく露測定の実施が可能となる条件を確立することを目的として、検量線、脱着率、添加回収率、保存性の検討を行ったので報告する。
NJ-27	加熱脱着GC-FIDを使用した作業環境測定分析の検討について	齋藤　直也 （（株）アサヒテクノリサーチ）	近年の労働安全衛生法の改正により、濃度基準値の設定された化学物質の自律的管理に関して確認測定の依頼を受けることが増加している。それに伴い、より多くの化学物質について迅速に正確な分析サービスを提供していくことが求められている。これに対応するための一つの方法として加熱脱着装置付きのGC-MS/FIDシステムを導入し、分析検討にかかる期間を短くしてより早くサービスを提供し、従来の作業環境測定項目も含めて多くの物質に対応できる体制を構築を目指している。今回は加熱脱着GC-FIDによる作業環境測定項目の分析について、検量線・添加回収率・保存性を検討した内容を報告する。

14：00―15：00

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
N-28	手袋の簡易透過試験の検討（パックテスト・蛍光X線装置の活用及び二重装着関連）	宮田　昌浩 （東京理科大学　環境安全センター）	2024年の法令改正により皮膚等障害化学物質が指定され、使用する化学物質に適した手袋の着用が必要となりました。今回、化学物質が手袋を透過する簡易的な試験方法としてパックテストや蛍光X線装置を活用した試験を実施。また、手袋の複数装着（二重装着）の効果についても検討を行ったので報告する。
N-29	より安全性の高い室内使用の除染技術について	中島　勇一 （日本空調サービス（株））	屋内の安全キャビネットやクリーンルームの除染で使用されてきた除染剤は、ホルムアルデヒドや過酸化水素などの各種有害化学物質が使用されてきた。今回その手法に代わる安全性の高い薬剤、劇物に該当しない濃度レベルの過酸化水素と酢酸を使用した手法を開発したのでここに紹介する。
N-30	作業環境測定機関におけるAIの活用の検討	栗田　朋人 （（株）東海分析化学研究所）	近年生成AIは多様な分野で発展しているが、事業者の自律的な化学物質管理を支援する立場の作業環境測定機関のような専門性の高い領域では、学習データの不足や最新知識への未対応によるハルシネーション（誤情報生成）が課題になっている。顧客への正確な情報提供や社内教育等にAIを適切に活用するには、この現象への配慮が求められる。本発表では、専門分野におけるハルシネーションを低減させ、出力の信頼性を高めるための手法について紹介する。

15：00―15：40

演　題		筆頭発表者（所属）	要　旨
N-31	アーク溶接における有害ガスの発生状況	上田　敏夫 （新コスモス電機（株）技術開発本部商品開発第二部）	溶接時に発生する有害ガスの測定機器についてのPR。
N-32	マクセル社製Pbフリー酸素センサを用いた酸素測定器の製品化と性能評価	川村　幸嗣 （光明理化学工業（株））	RoHS規制などに代表されるように、今後企業が製造する製品には有害金属を用いないものが求められている。これにより、環境汚染を回避する為だけでなく、製品製造時における作業者の健康被害を低減する効果も期待される。一方で酸素欠乏症予防用の酸素測定器のガルバニ式酸素センサーのほとんどには鉛が用いられている。鉛も有害性の高い金属であり、環境負荷の少ない他の金属への変更が望まれているが、代替技術の開発は難しく、RoHSにおいても酸素センサーに関しては特例除外として鉛の使用が認められてきた。しかしながら、鉛を使用しないガルバニ式酸素センサーが製品として利用されることが望ましい。このため、マクセル株式会社ではPbフリーのガルバニ式酸素センサーを開発し、販売している。光明理化学工業（株）はこのセンサーを用いて、酸素測定器を製品化することとした。性能に関して評価したところ、Pbフリーガルバニ式酸素センサーの酸素に対する反応性・検量線の直線性・妨害ガスに対する選択性・温湿度特性は、従来品である鉛のガルバニ式酸素センサーと比べて同等以上の性能を有していた。また有効期限に関しては、3年―10年という長寿命の製品がラインナップされており、ユーザーにとって使用勝手の良いものである。現場試験においても、従来品鉛センサーの測定器と鉛フリー酸素センサーの測定器は同様な測定結果を示することも確認できた。酸素センサーに鉛を用いていると、関連する製造工場では、鉛を使用し続けねばならない。また、性能・品質調査などでセンサーを分解する作業も必要とされるが、いわゆる『鉛作業』となり、作業者への健康被害が懸念され続けてきた。Pbフリー酸素センサーを用いることで、これらの鉛作業は廃止することができる。今後は、環境負荷低減・製造企業の労働環境改善の為にも、鉛を用いたガルバニ式酸素センサーの扱いは少なくしていき、Pbフリーのガルバニ式酸素センサーが普及していくことが望ましいであろう。

作業環境測定関連機器展示会（メーカープレゼンテーション）

出展企業と内容

企業名	出展内容
ブルカージャパン（株）	ブルカージャパンのブースでは、アスベスト分析向けのX線回折装置「D6 PHASER」をご紹介いたします。D6 PHASERは、JIS A 1481に準拠した装置で、大型装置に匹敵する性能を省スペースな卓上型で実現している高性能なX線回折装置をご紹介します。
（株）Dynagon	安全データシートおよびリスクアセスメントの統合管理ソフト「スマートSDSチェック」を活用したデジタル化学物質管理について展示します。
東京ダイレック（株）	エアロゾル計測器の展示します。
新コスモス電機（株）	化学物質の自律的管理が求められる中、有機溶剤に対するリスクアセスメントに役立つガス検知器（リアルタイムモニタ）を展示しています。また、酸欠やガス漏れを検知する装着型ガス検知器（新商品）をご紹介します。
（株）ウエスト	作業環境測定（個人ばく露測定を含む）、アスベスト測定／分析にかかわる商品を展示します。
（株）ガステック	検知管式気体測定器、自動ガス採取装置を展示します。
（株）重松製作所	呼吸が楽・安全性が高い・経済的な、呼吸連動形PAPR「シンクロ」シリーズや、ひとつの面体で色々な作業環境に対応でき、小型・軽量でカラー7種類の防じん・防毒マスクの「TW01SC」、皮膚障害等防止用保護具として化学防護手袋を展示します。また、顔と呼吸用保護具の密着性の良否（フィットファクタ）を確認するための装置「MNFT PRO（マスク内圧・フィッテングテスター）」やサンプリングアダプター等を用いて、フィットテストも実施します。
（株）アイデック	60年以上にわたり労働安全衛生（OEHS）分野の機器・メディア・装置を製造・販売している SKC社製品を出展させていただきます。併せて、環境測定機器のレンタルサービスについてもご紹介いたします。皆様にSKC製品の魅力をお伝えし、労働者の健康と安全を守るための最適なソリューションをご提供できるよう努めております。より健康で安全な職場づくりに貢献できれば幸いです。
柴田科学（株）	本展示会では、「マスクフィッティングテスター」「Chicco-iinoシリーズ（差圧計、熱中症計、PM2.5・COモニター等）」「PM4個人サンプラー」などを展示予定です。また、ハイボリウムエアサンプラー「HV-500R」の後継機、「HV-500Ⅱ」の展示も予定しております。「理化学および医療用ガラス器具」「汎用科学機器製品」「環境計測機器製品」「大型化学プラント装置」「動物実験装置」等
アゼアス（株）	防護服他安全衛生保護具を展示します。
興研（株）	呼吸用保護具等を展示します。
日本カノマックス（株）	作業環境測定器を展示します。
トランステック（株）	「サンプリングポンプ」「粉じん計」「マスクフィットテスター」を展示します。
スリーエムジャパンイノベーション（株）	未定
秋田環境測定センター（株）	作業環境測定報告書作成システム、環境計量証明システムを展示します。
光明理化学工業（株）	ガス検知管・捕集管、サンプリングポンプ、気流検査、測定器　他を展示します。
（株）日本ハイソフト	ソフトウェア（化学物質リスクアセスメントシステム、機械安全リスクアセスメントシステム、ばく露の見える化ツール、SDS読取くん）を展示します。

出展社様へ	展示スペースの概要 展示スペースは900 mm×1,800 mmのテーブルを用意します。またその周辺に椅子を2脚ご用意します。 使用できる電源は15 A・100 V・1,500 W　1口とさせていただきます。 ※展示にあたっての詳細については、開催1か月前に事務局よりご担当者（展示担当者）様宛てに別途、ご案内いたします。 メーカープレゼンテーションについて 抄録原稿の提出期限　令和8年9月18日（金） 演題を申し込まれた方には、学術大会係から抄録原稿作成要領を送付いたします。 発表データの提出期限　令和8年10月7日（水） 演題を申し込まれた方には、学術大会係から発表データ作成要領を送付いたします。

メーカープレゼンテーション

■第1日：10月21日（水）

凡例：M＝メーカープレゼンテーション

13：00―14：00

M-01	アスベスト分析に最適なX線回折装置「D6PHASER」のご紹介	ブルカージャパン（株）
M-02	スマートSDSチェックを活用したデジタル化学物質管理	（株）Dynagon
M-03	計測機器の紹介	東京ダイレック（株）
M-04	化学物質リアルタイムモニタと装着型ガス検知器のご紹介	新コスモス電機（株）

16：00―17：00

M-05	弊社の取扱商品のご紹介	（株）ウエスト
M-06	検討中	（株）ガステック
M-07	未定	（株）重松製作所
M-08	SKC製品のご紹介	（株）アイデック

■第2日：10月22日（木）

9：00―10：00

M-09	柴田科学の新製品紹介	柴田科学（株）
M-10	カノマックスの測定器の紹介	日本カノマックス（株）
M-11	TSI製品のご紹介	トランステック（株）
M-12	未定	スリーエムジャパンイノベーション（株）

■第3日：10月23日（金）

9：00―9：45

M-13	【個人ばく露測定対応】ソフトウェア製品「環境Office」の紹介	秋田環境測定センター（株）
M-14	作業環境測定等に使用できる機器の紹介	光明理化学工業（株）
M-15	ばく露の見える化ツールとリスクアセスメントシステム	（株）日本ハイソフト

（ご参考）　日本作業環境測定協会学術大会・開催都市一覧

第1回	昭和55年9月3日	福岡市	第26回	平成17年11月9―11日	高松市
第2回	昭和56年9月26日	東京都	第27回	平成18年11月15―17日	仙台市
第3回	昭和57年11月24日	名古屋市	第28回	平成19年11月14―16日	名古屋市
第4回	昭和58年11月24日	東京都	第29回	平成20年11月12―14日	京都市
第5回	昭和59年11月29日	岡山市	第30回	平成21年11月11―13日	金沢市
第6回	昭和60年11月27・28日	大阪市	第31回	平成22年11月17―19日	東京都
第7回	昭和61年11月26・27日	東京都	第32回	平成23年11月16―18日	宇都宮市
第8回	昭和62年10月6・7日	盛岡市	第33回	平成24年11月14―16日	福岡市
第9回	昭和63年11月15・16日	東京都	第34回	平成25年11月13―15日	横浜市
第10回	平成元年11月14・15日	東京都	第35回	平成26年11月12―14日	大阪市
第11回	平成2年11月13・14日	京都市	第36回	平成27年10月21―23日	函館市
第12回	平成3年11月13・14日	北九州市	第37回	平成28年11月16―18日	下関市
第13回	平成4年11月11・12日	横浜市	第38回	平成29年11月7―9日	静岡市（実施報告）
第14回	平成5年11月17・18日	大阪市	第39回	平成30年11月14―16日	富山市（実施報告）
第15回	平成6年11月30日・12月1日	東京都	第40回	令和元年11月13―15日	郡山市（実施報告）
第16回	平成7年11月15・16日	広島市	第41回	令和2年	大津市（中止→誌上発表）
第17回	平成8年10月31日・11月1日	名古屋市	第42回	令和3年11月17―19日	高松市（実施報告）
第18回	平成9年11月13・14日	郡山市	第43回	令和4年10月26―28日	姫路市（実施報告）
第19回	平成10年10月21―23日	長野市	第44回	令和5年11月8―10日	水戸市（実施報告）
第20回	平成11年11月17―19日	東京都	第45回	令和6年10月16―18日	北九州市（実施報告）
第21回	平成12年11月8―10日	水戸市	第46回	令和7年10月29―31日	旭川市（実施報告）
第22回	平成13年10月24―26日	神戸市	第47回	令和8年10月21―23日	松山市
第23回	平成14年11月13―15日	大分市
第24回	平成15年10月8―10日	札幌市
第25回	平成16年11月17―19日	東京都