日本作業環境測定協会学術大会
日本作業環境測定協会学術大会

2025年10月31日　更新

日本作業環境測定協会学術大会の目的

日本作業環境測定協会学術大会は、当協会の会員をはじめとする作業環境管理に関わる方々に、(1)分析手法の開発、(2)作業環境改善事例や調査研究等についての発表の場を提供し、日頃のリスクアセスメントや作業環境測定業務等に役立つ情報を共有することを目的に、国内の主要都市において毎年連続した3日間で開催しています。

また、開催期間中には、その年のトピックスをテーマとしたシンポジウムや、参加者相互の情報交換を図り、人的ネットワークを構築する場として「交流集会」も開催しております。

さらに作業環境測定に関する機器等の展示会も併設しており、最新のテクノロジーに関する情報を入手することができます。

第46回 日本作業環境測定協会学術大会（2025年）――終了しました――

第46回 日本作業環境測定協会学術大会は、2025年10月29日（水）―31日（金）の3日間、北海道旭川市の旭川市民文化会館を会場としてハイブリッド開催（会場＋ライブ配信）いたしました。ご参加ありがとうございました。

会　期 2025年10月29日（水）―31日（金）
※交流集会：10月30日（木）
会　場
＋ライブ配信		 旭川市民文化会館
北海道旭川市7条通9丁目（旭川市役所横）
交流集会 OMO7旭川 by 星野リゾート
北海道旭川市6条通9丁目

研究発表・事例発表・シンポジウム（プログラム）

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第46回日本作業環境測定協会学術大会プログラム

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第46回日本作業環境測定協会学術大会オンライン抄録集

※148―149ページを差し替えてください。

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抄録集148―149ページ差し替え版

・抄録集を開くパスワード（差し替え版共通）は、電子メールでお知らせしました。
・会場参加の方には、製本された冊子（限定印刷）を会場受付でお渡しいたします。

第1日：10月29日（水）

凡例：N＝作業環境測定研究発表会における発表、J＝事例発表

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演　題 筆頭発表者（所属） 要　旨
NJ-01 産業医、事業者、作業環境測定士の協業による粉じん作業場改善の一例 音羽亮（東日本旅客鉄道（株）JR東日本健康推進センター仙台健康推進センター） 産業医、事業者、作業環境測定士が協業し、僅かな設備改修や作業方法の最適化等を実施することで、作業環境が大幅に改善した粉じん作業場が認められたので報告する。当該作業場は集じん機を備えた大型ブースで、作業者は車両部品に付着した埃や枯れ葉等の気吹き作業を行っていた。車両部品毎に発じん量や作業方法が異なっていたため、複数の改善策を実施し、作業環境が第3管理区分から第1管理区分へと改善した。
NJ-02 EOG滅菌作業場の第3管理区分の対応について 長田良明（（一財）西日本産業衛生会環境測定センター大分事業部） 特化物のエチレンオキシド（EOG）取扱い滅菌作業場において、作業環境測定結果が第3管理区分となり、個人ばく露測定およびマスクフィットテストの実施等第3管理区分の対応措置を行った一連の事例を報告する。
NJ-03 使用溶剤の代替による第3管理区分作業場の環境改善事例について 松浦洋（（公財）神奈川県予防医学協会） 継続する第3管理区分に対し、作業環境管理専門家への意見聴取等の規制が強化されて1年が経過した。しかし、管理濃度の厳格化に伴い既存の局所排気装置の性能では気中濃度の低減が困難な事例が依然存在している。また、実際の生産現場では作業姿勢や工程上の制約により、気中濃度の低減が困難な作業場も存在する。今回はこれら改善困難な作業場で使用溶剤の代替を実施し、第3管理区分から第1管理区分に好転した事例を報告する。
N-04 化学物質管理システム「SaCRA」に登録されたCRAデータの分析 宮近大輔（三菱重工業（株）HR戦略部安全・健康推進センター） 弊社で開発した化学物質管理システム「SaCRA」について、昨年度概要を発表したがその続報として、リスクアセスメントの一次スクリーニング（CREATE-SIMPLE活用）のデータ登録が13,500件を超えて進み、その内の約12％が確認測定対象ステータスに結果として移行している。この膨大なリスクアセスメントデータを分析することで、確認測定対象に移行する物質の特徴や取り扱い状況等の傾向を考察する。
N-05 化学物質管理システム「SaCRA」の開発及び今後の展開について 荒尾真優（三菱重工業（株）HR戦略部安全・健康推進センター） 昨年度、弊社グループで開発した化学物質管理システム「SaCRA」の開発状況と社内展開について報告した。今回の発表では、システムに新たに追加した「作業環境測定結果」と「局所排気装置等定期自主検査」の機能とその目的を紹介する。また、SaCRAでケミカルリスクアセスメントを行い、確認測定対象になったものについて絞り込みの要領と今後の展開について報告する。
N-06 化学物質リスクアセスメントおけるリアルタイムモニターの活用について 木村大輝（（株）エルエフ関西） 化学物質リスクアセスメント（CRA）におけるPID式リアルタイムモニター（RTM）の活用について研究した。RTMをCRA測定に用いるためには、RTMの測定精度を知り、かつ、校正方法を確立する必要がある。濃度基準設定物質を対象に、ディフュージョンチューブ（DT）を使った標準ガスの作成と、それを使ったRTMの校正方法に関する実験を行った。今回の発表は、幾つかの実験で得た知見を紹介するものである。
N-07 化学物質の自律的な管理における当センターの取り組みと今後の課題 廣瀬大輔（（一財）西日本産業衛生会環境測定センター大分事業部） 省令改正により自律的な化学物質管理が導入されたことに伴い、濃度基準値設定物質やリスクアセスメント対象物等について、令和6年4月からの約1年間に、当センターへ約100物質の問い合わせがあった。そのうち、確認測定や個人ばく露測定を実施した物質、また分析依頼のみがあった物質について集計を行った。事業所の従業員数の規模別にも分類して集計を行い、化学物質に対する現状の管理の状態や今後の課題を考察した。
N-08 ベントナイト原鉱ストックヤード建屋における粉じん拡散抑制対策の取り組み 大場恵史（（株）東海分析化学研究所） 愛知県内のベントナイト製造事業所では、原鉱ストックヤードで発生する微細粉じんの拡散が課題であった。本発表では、垂れ壁の設置と既存換気設備の活用により、水平拡散を抑制する対策を講じた事例を紹介する。作業性を損なわない材質や設置方法・開口設計を工夫し、簡便かつ廉価な方法で実施することで、一定の作業環境改善効果が得られた。
NJ-09 ヘキサメチレン＝ジイソシアネートの測定経緯とリスクアセスメント事例 吉澤彰紘（西日本旅客鉄道（株）健康増進センター） 新幹線の塗装業務に用いられる塗料にヘキサメチレン＝ジイソシアネート（HDI）が含まれている。HDIは令和7年10月から濃度基準値設定物質に追加される物質であり、濃度基準値については低濃度で設定されている。また、当グループでは労働者へのリスクも懸念し、HDIを含む塗料を以前から測定してきた。今回は、濃度基準値を超えるおそれがある作業において、確認測定を実施したため報告する。

第2日：10月30日（木）

演　題 筆頭発表者（所属） 要　旨
NJ-10 AOGにおける確認測定の検討事例 坂井綾菜（（株）タツタ環境分析センター） 確認測定を行うにあたり、分析機関では多くの物質に対して測定方法の検討が必要となっているが、1社で対応できる物質数には限界がある。この課題に対応すべく、我々は3社で「AOG」というグループを発足した。AOGでは精度の統一を図るため、独自の検討ルールを定めている。本発表では、このルールに基づいた検討内容の紹介と、検討過程で直面した技術的課題や実用上の留意点について、具体的な事例を交えて報告する。
NJ-11 続AOG（Advanced Occupational Group）の取り組み 関野仁（（株）アサヒテクノリサーチ） 前回の日本作業環境測定協会学術大会（北九州市）において報告したAOGの取り組み（協働企業体として、化学物質の自律的管理に関する新規確認測定への要望に応える分析体制構築や技術情報共有）については、化学物質の自律的管理に必要な新しい組織体制として多くの関心が寄せられた。今回の報告では、その後の活動内容や、追加した分析検証ルール、新しく始めた技術共同研究について報告する。
NJ-12 竹中土木COHSMS（コスモス）認定への挑戦 中澤慎近（（株）竹中土木） 株式会社竹中土木は、昨年の4月にCOHSMS（コスモス）の一括認定を取った。その背景とハイジーン活動との関わり、そして、オキュペイショナルハイジニストとしての今後のあり方を提案する。
N-13 気中2-エチルヘキサン酸の測定・分析法の再検討について―令和5年度設定濃度基準値対象物質― 百川宏美（中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター） 2-エチルヘキサン酸は、令和5年度に濃度基準値が設定、および捕集方法が提示されているが、この度捕集管が販売終了になるため、新たに捕集管を選定し検討を行った。液体クロマトグラフィーを用いて、濃度基準値の1/10―2倍相当の濃度測定に対応可能となるように検量線、添加回収率、破過、保存性の検討を行ったので報告する。
N-14 気中ニトロトルエン異性体の測定・分析法の検討―令和6年度濃度基準値設定対象物質― 長谷川桃子（中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター） ニトロトルエンには異性体が存在し、m-ニトロトルエンとp-ニトロトルエンについては令和6年度化学物質管理に係る専門家検討会において濃度基準値2 ppmが設定された。今回、ニトロトルエン異性体について濃度基準値2 ppmの個人ばく露測定に適した測定・分析条件を確立するために検量線、脱着率、添加回収率、保存性の検討を行ったので報告する。
N-15 シクロヘキシルアミンの分析手法の検討 栗田朋人（（株）東海分析化学研究所） シクロヘキシルアミンには短時間濃度基準値が設定され、標準測定分析法では硫酸含侵フィルターで捕集し、純水で抽出したものを試料溶液とし、陽イオン仕様のイオンクロマトグラフィー（IC）で分析する。しかし、1台のICを用途に合わせ陰イオン仕様と陽イオン仕様と切り替えると、溶離液の残留など解決するべき課題が発生する。本発表はガスクロマトグラフィー質量分析方法を用いることで先の課題を解決することを目的とした。

日本作業環境測定協会学術大会シンポジウム

Ⅰ　基調講演　道内における化学物質管理を巡る状況
講　演 村松　達也 北海道労働局長
Ⅱ　個人ばく露測定に作業環境測定士はどのように対応すべきか
司　会 鷹屋　光俊 独立行政法人労働者健康安全機構 労働安全衛生総合研究所
パネリスト 佐藤　　誠 厚生労働省労働基準局安全衛生部化学物質対策課環境改善・ばく露対策室
山田　憲一 元・中央労働災害防止協会
髙𣘺　伸崇 （一社）静岡県産業環境センター
植村　賢二 （株）東海テクノ
（以上、敬称略）

第3日：10月31日（金）

演　題 筆頭発表者（所属） 要　旨
N-16 有機溶剤測定におけるガスクロマトグラフ質量分析計の活用 中垣桂一郎（（公財）ふくおか公衆衛生推進機構） GCを用いた有機溶剤の測定において、時折一斉分析では同定されないピークが検出される。この未知物質が何かを知ることは自律的な化学物質管理をするうえで重要である。ところが加熱脱着-GCMS等の定性機能に優れるガス専用質量分析計を準備し、常時待機させることはコスト的に難しい。そこで計量証明機関等で広く使用されるヘッドスペース-GCMSを用いて定性分析を実施し、不明ピークの同定に活用した事例を紹介する。
NJ-17 窒素キャリアガスを用いたGC/FIDの有機溶剤分析 富樫早紀（（株）テトラス） 弊社では、GC/FIDキャリアガスにヘリウムを使用しているが、入手が難しい状況である。そのため、ヘリウムガス消費量を低減させる対策として、窒素ガスをGCキャリアガスに用いて有機溶剤分析の検討を行った。また、窒素ガスは、ヘリウムガスと同条件で分析すると、同一結果が得られるとは限らず、分離能力が低下する場合があると言われている。そこで今回、定量下限値と理論段数の確認を行ったため、その結果を報告する。
N-18 加熱脱着法を用いた高沸点有機溶剤の測定 久保誠信（パナソニック健康保険組合産業衛生科学センター） 当センターでは以前より加熱脱着法を用いた有機溶剤の測定手法を検討し、作業環境測定に導入してきた。現在、化学物質の自律的管理を推進する中、濃度基準値も段階的に増加しており、この中には高沸点有機溶剤も多数含まれている。そこで、当センターに測定依頼があった数種の高沸点有機溶剤について、加熱脱着法での有効性を確認するため、サンプリング及び分析法の検討を行った。今回はその検討結果について報告する。
N-19 ベンゾトリクロリドの測定・分析手法の検討についてC・D測定の適用 荒井久美子（中央労働災害防止協会労働衛生調査分析センター） 特定化学物質であるベンゾトリクロリドは、作業環境ガイドブックにA・B測定の方法が示されているが、令和3年4月より作業環境測定に導入された個人サンプリング法（C･D測定）を行うにあたっては、10分間を超える測定、定量下限等のデータがなく、その適用においては検討が必要な物質とされている。そこで今回、測定・分析手法の検討を行い、C･D測定およびA・B測定共に対応が可能である結果が得られたので報告する。
N-20 アセトニトリルにおけるパッシブ法及び手袋破過センサー（PERMEA-TEC）による透過試験（ATD-GCMS）の検討 宮田昌浩（東京理科大学環境安全センター） アセトニトリルは2024年4月からリスクアセスメント対象物となり濃度基準値も設定された。本学はアセトニトリルの使用量も多く、ばく露が懸念されることから個人ばく露測定としてパッシブ法の活用を検討。また皮膚等障害化学物質にも指定されたことから手袋破過センサーを活用した手袋の透過試験（加熱脱着GCMS分析）を実施したので報告する。
NJ-21 リスクアセスメントと個人サンプリング法の課題 大宅一暢（（株）環境総合リサーチけいはんな事業所） 労働安全衛生法の新たな化学物質規制が令和4年に公布され、リスクアセスメントの実施や化学物質管理者の選任、作業環境測定で第3管理区分になった作業場に対する措置の強化に関連する問い合わせが増加しています。本発表では、このような問い合わせに対応する中で見えてきた課題や対策について、個人ばく露測定と個人サンプリング法での実例を挙げて紹介いたします。
NJ-22 作業環境測定士の騒音ばく露状況の分析 中島隆（パナソニック健康保険組合産業衛生科学センター） 2023年改訂の騒音障害防止のためのガイドラインでは、「騒音作業とは当該作業場において行われるその他の業務を含む」と解説がある。作業環境測定士が行う測定業務は、騒音源付近での作業を伴うことがあるため、本ガイドラインの「騒音作業」に該当すると解釈できる。本報告では作業環境測定士を対象に騒音ばく露測定を用いた調査及び分析を実施し、その結果から騒音障害を防止するための対応策について検討したため報告する。
NJ-23 設備のステンレスから析出する六価クロムの作業環境測定結果と考察 木水佳芳里（福井県環境保全協業組合） 近年明らかになった、「通常生活している湿度程度の水蒸気条件下で400℃以上になるとステンレス（以下、SUS）の酸化クロム被膜からの六価クロムを含む酸化物または酸化水酸化物が揮発する」という研究結果から、設備として多種多様な炉を多く配置している某工場（SUSを製造する工場ではない）で六価クロムのパックテストを行い、六価クロムが検出された場所について作業環境測定を行った結果を報告する。
N-24 騒音職場における作業環境測定の結果と、イヤーフィットテストの実施事例について 市後﨑隆則（（一財）西日本産業衛生会環境測定センター北九州事業部） 令和5年に騒音障害防止のためのガイドラインが31年ぶりに改訂されたことに伴い、当センターで実施した騒音職場における作業環境測定の結果を改めてまとめるとともに、今年度からイヤー（耳栓の）フィットテスト業務を開始した事から、フィットテストを実施した結果も踏まえて、騒音障害防止対策についての現状の問題点と、今後の課題について報告する。

作業環境測定関連機器展示会

作業環境測定関連機器等の展示会も開催しました。

会　期 2025年10月29日（水）―31日（金）
出展企業（五十音順）
（株）アイデック 秋田環境測定センター（株） アゼアス（株）
（株）ウエスト （株）エイビス （株）ガステック
SDG（株） 興研（株） 光明理化学工業（株）
（株）重松製作所 柴田科学（株） 新コスモス電機（株）
スリーエムジャパンイノベーション（株） （株）テストー 東京ダイレック（株）
トランステック（株） 日本カノマックス（株） （株）日本ハイソフト

メーカープレゼンテーション

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M-01 作業環境測定等に使用できる機器の紹介 光明理化学工業（株）
M-02 化学防護手袋の選定方法について （株）重松製作所
M-03 ソフトウェア製品「環境Office」システムの紹介 秋田環境測定センター（株）
M-04 ばく露の見える化ツールとリスクアセスメントシステム （株）日本ハイソフト
M-05 弊社商品のご紹介 （株）ウエスト
M-06 eaXrossシリーズのご紹介 （株）エイビス
M-07 今更聞けないフィットテスト実施時の注意点 トランステック（株）
M-08 マルチ環境計測器 testo 400 / 440 （株）テストー
M-09 製品ご紹介 PM4-6N2個人サンプラー マスクフィッティングテスターMT-11D 柴田科学（株）
M-10 インハラブルダストサンプラー（IOM、Button、IFV）のご紹介 （株）アイデック
M-11 化学物質リアルタイムモニタと防爆ファン付きウェアのご紹介 新コスモス電機（株）
M-12 聴覚保護具遮音性能の可視化ツールおよびガスモニター（パッシブサンプラー）のご紹介 スリーエムジャパンイノベーション（株）
M-13 作業環境測定などにご使用いただける製品のご紹介 （株）ガステック
M-14 作業環境計測装置のご紹介～新型CPCとフィルタ～ 東京ダイレック（株）
M-15 カノマックス環境測定機器のご紹介 日本カノマックス（株）

北海道公式観光サイトのご紹介

https://www.visit-hokkaido.jp/

（ご参考）　日本作業環境測定協会学術大会・開催都市一覧

第1回 昭和55年9月3日 福岡市 第26回 平成17年11月9―11日 高松市
第2回 昭和56年9月26日 東京都 第27回 平成18年11月15―17日 仙台市
第3回 昭和57年11月24日 名古屋市 第28回 平成19年11月14―16日 名古屋市
第4回 昭和58年11月24日 東京都 第29回 平成20年11月12―14日 京都市
第5回 昭和59年11月29日 岡山市 第30回 平成21年11月11―13日 金沢市
第6回 昭和60年11月27・28日 大阪市 第31回 平成22年11月17―19日 東京都
第7回 昭和61年11月26・27日 東京都 第32回 平成23年11月16―18日 宇都宮市
第8回 昭和62年10月6・7日 盛岡市 第33回 平成24年11月14―16日 福岡市
第9回 昭和63年11月15・16日 東京都 第34回 平成25年11月13―15日 横浜市
第10回 平成元年11月14・15日 東京都 第35回 平成26年11月12―14日 大阪市
第11回 平成2年11月13・14日 京都市 第36回 平成27年10月21―23日 函館市
第12回 平成3年11月13・14日 北九州市 第37回 平成28年11月16―18日 下関市
第13回 平成4年11月11・12日 横浜市 第38回 平成29年11月7―9日 静岡市（実施報告）
第14回 平成5年11月17・18日 大阪市 第39回 平成30年11月14―16日 富山市（実施報告）
第15回 平成6年11月30日・12月1日 東京都 第40回 令和元年11月13―15日 郡山市（実施報告）
第16回 平成7年11月15・16日 広島市 第41回 令和2年 大津市（中止→誌上発表）
第17回 平成8年10月31日・11月1日 名古屋市 第42回 令和3年11月17―19日 高松市（実施報告）
第18回 平成9年11月13・14日 郡山市 第43回 令和4年10月26―28日 姫路市（実施報告）
第19回 平成10年10月21―23日 長野市 第44回 令和5年11月8―10日 水戸市（実施報告）
第20回 平成11年11月17―19日 東京都 第45回 令和6年10月16―18日 北九州市（実施報告）
第21回 平成12年11月8―10日 水戸市 第46回 令和7年10月29―31日 旭川市
第22回 平成13年10月24―26日 神戸市
第23回 平成14年11月13―15日 大分市
第24回 平成15年10月8―10日 札幌市
第25回 平成16年11月17―19日 東京都

※ 第44回から「日本作業環境測定協会学術大会」。第1回から第43回まで「作業環境測定研究発表会」。
　 第19回（平成10年）より、日本労働衛生工学会と同時開催。

お問い合わせ先

公益社団法人 日本作業環境測定協会　学術大会係

03-3456-1601　 03-3456-5854