2021年09月16日

作業環境測定研究発表会の目的

作業環境測定研究発表会は、当協会の会員をはじめとする作業環境管理に関わる方々に、(1)分析手法の開発、(2)作業環境改善事例や調査研究等についての発表の場を提供し、日頃のリスクアセスメントや作業環境測定業務等に役立つ情報を共有することを目的に、国内の主要都市において毎年連続した3日間で開催しています。

また、開催期間中には、その年のトピックスをテーマとしたシンポジウムや特別講演、作業環境測定をめぐる行政の動向に関する講演を開催しているほか、参加者相互の情報交換を図り、人的ネットワークを構築する場として「交流集会」(2021年は中止)を開催しております。

さらに作業環境測定に関する機器等の展示コーナーも設置しており、最新のテクノロジーに関する情報を入手することができます。

当協会の会員、非会員を問わず聴講することができますので、ぜひご参加をお待ち申し上げます。

2021年度の開催形式につきまして、コロナ禍の状況をはじめ、さまざまな項目について慎重に検討するとともに、共催する日本労働衛生工学会とも調整のうえ、このたび初めてハイブリッド方式の開催とすることといたしました。

新型コロナウイルス感染症の影響で現地に足を運ぶことが難しい会員の方も、Zoomによるオンライン(ライブ配信)で参加ができますので、研究発表会がより身近なものになると考えております。

第42回作業環境測定研究発表会(2021年)
参加方法/受付演題/作業環境測定関連機器展示

第42回作業環境測定研究発表会は、2021年11月17日(水)―19日(金)の3日間、香川県高松市のレクザムホール(香川県民ホール)において開催する予定です。奮ってご参加くださいますようお願い申し上げます。

1 参加される皆様へ(参加方法)

作業環境測定研究発表会は、当協会会員をはじめ、どなたでも参加(傍聴・聴講)できます。

会 期 2021年11月17日(水)―19日(金)
会 場 レクザムホール(香川県県民ホール)
香川県高松市玉藻町9-10
TEL:087-823-3131
開催形式

ハイブリッド形式

発表者は会場で発表していただきます。
参加者(傍聴・聴講)は、会場またはオンライン(Zoom)でのご参加のいずれかを選択していただきます。
(会場は、十分広い面積ですが、コロナ対策を十分講じたうえ、さらに必要に応じて安全のため申し込み順で参加者の人数を制限させていただくことがあります)
(共催する労働衛生工学会は、現時点ではオンラインのみでの実施を予定しているとのことです)
参加申し込み

参加申込フォーム

お申し込みは、この参加申込フォームでのみ受け付けます。10月29日(金)17:00までにお申し込みください。
お申し込み受け付け後、請求書をお送りしますので、11月8日(月)までに参加費をお振り込みください。
新型コロナウイルス感染症対策のため、当日に現金のやり取りは行いませんので、あらかじめご了承のほどお願い申し上げます。
なお、新型コロナウイルス感染症対策のため、「交流集会」は行いません。
抄録集 抄録集は、例年のような製本は行わず、参加者にあらかじめ電子データで配信します。
その他
オンライン参加希望者には、1名ごとに個別のURLを付与いたします。
発表等に対する質問は、会場参加者、オンライン参加者とも可能です。
会場参加者は、通常どおり、会場のスタンドマイクで質問をしていただきます。
Zoom参加者の質問は、座長がZoomのチャット機能で受け、座長が質問者に代わって演者に質問をする形式になります。
会場参加者が工学会の発表を視聴する場合には、専用の部屋でスクリーン映写しますのでZoom受信用のパソコンの持参は不要です。Zoom参加者は、工学会が付与するURLにより工学会のプログラムも視聴可能です。

参加費用(税込)

区   分 会 員 非会員
研究発表会を聴講するための参加費用
(3日間連続して聴講できます)
5,000円 12,000円

作業環境測定研究発表会に参加される1名ごとに必要で、開催3日間有効です。
  参加費は発表される方、共同発表者の方も必要です。

2 受付演題(受付順)
演 題 筆頭発表者(所属) 要 旨
シールドガスによる溶接ヒューム発生量の低減について 中井知章
(中井知章技術士事務所)
令和4年3月31日までに、継続して行っている屋内作業場では溶接ヒュームの濃度測定が義務付けられ、その測定結果に応じて換気装置の風量増加その他の措置を講じなければならない。その他の措置として溶接ヒューム発生量の低減があるが、文献等の調査結果、次の得られた知見について報告する。(1)シールドガスにアルゴン系ガスを用いたバルスアーク溶接法が効果的である、(2)シールドガスと溶接品質に与える風速の影響について
フェノチアジンの測定手法の開発 中島賢邦
((一財)上越環境科学センター)
フェノチアジンの測定・分析手法について、個人ばく露濃度測定および作業環境測定手法の検討を行った。HPLC法を用いて分析を実施し、検量線は液濃度0.1―100 μg/mLの範囲で良好な直線性を示した。ろ過捕集・溶媒抽出の標準添加による脱着率および4時間の通気試験ではいずれも回収率90%以上となった。また、冷蔵保存で5日間の保存安定性を確認したので、労働衛生管理に役立つ測定分析手法が開発できたと考える。
グラビア印刷工場における全体換気装置の有効活用について 奥村亮士
((一財)京都工場保健会)
グラビア印刷工場における、全体換気装置の有効活用について事例紹介します。作業場の有機溶剤濃度の低濃度化に向けて、段階的に行われた換気対策に併せて、合計5回の作業環境測定を行いました。それらの作業環境測定結果をもとに、有害物が低濃度化されていく推移を主要成分であるトルエン濃度を用いて紹介します。
溶接ヒュームの金属測定(マンガン、鉄、亜鉛) 古田圭司
(パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター)
令和3年4月の特定化学物質障害予防規則等の改正により溶接ヒュームが特化則に追加され、マンガンの個人ばく露測定が義務付けられた。当センターでは法改正前から作業環境測定を実施しており、溶接ヒュームは様々な健康障害の発生が考えられるため、マンガン以外に酸化鉄、酸化亜鉛の測定を実施している。今回の法改正でマンガンの測定が吸入性粉じんに変更されたことから、変更に伴う測定データへの影響を確認したので報告する。
溶接ヒュームばく露濃度測定における改善事例―ブロック内部における溶接作業― 弦本忠嗣
((一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 大分事業部)
令和3年4月1日から溶接ヒュームが特定化学物質(第2類物質)に追加され、個人サンプラーを用いて空気中の溶接ヒュームの濃度を測定することが義務付けられた。当センターが個人サンプラーによる溶接ヒュームの濃度測定を実施した事業所の中で、評価の悪かった均等ばく露作業場に対して改善を行うことで、溶接ヒュームの濃度が低減し良好な結果が得られたので報告する。
大学における加熱脱着を活用した作業環境測定及びアセトニトリル測定について 宮田昌浩
(東京理科大学 環境安全センター)
大学の作業環境測定では、測定時に使用していなかった物質が検出されることや反応によって生成された物質の検出により評価困難になることがある。対応方法として加熱脱着を活用したGC/MS定性分析等を行った上で、評価した実施例について報告する。また、大学で使用量の多いアセトニトリルの測定方法は、固体捕集法(活性炭)が一般的であるが、前処理を省くことができる直接捕集方法(捕集袋)の検討結果も報告する。
溶接ヒューム濃度の測定事例 遠藤 彰
(秋田環境測定センター(株))
溶接ヒューム濃度の測定結果傾向として、鋳物製品等の仕上げ加工で行われている金属アーク溶接等(炭酸ガス溶接、ガウジングおよび研磨作業)では比較的濃度が高く、呼吸用保護具の要求防護係数は10を上回る傾向にあった。TIG溶接では比較的濃度は低く、要求防護係数は4を下回る傾向にあった。溶接作業は長時間に及ぶことが多く、労働者の作業強度を考慮した呼吸用保護具の選定が望まれる。
溶接作業場における溶接ヒュームの個人ばく露測定結果から見たばく露の現状について 市後崎隆則
((一財)西日本産業衛生会 環境測定センター 北九州事業部)
溶接ヒュームは令和3年4月1日に施行された労働安全衛生法施行令等の改正で特定化学物質として位置付けられたため、測定等が義務づけられた。当センターでは、約100の事業所(7月現在)について溶接作業場の個人ばく露測定を実施した。その結果をまとめて均等ばく露作業について検証し、また、ばく露の現状についてもまとめたので報告する。
アーク溶接作業におけるリスク評価事例 山田祐作
((一財)滋賀保健研究センター)
2021年4月に労働安全衛生法施行令の一部が改正され、アーク溶接ヒュームが特定化学物質第2類に追加された。溶接作業においても適切な作業管理・作業環境管理の定着が求められている。アーク溶接作業において、作業環境に対して特に影響の大きいアーク溶接ヒューム、有害ガス等に問題を絞って気中濃度測定を実施した。また、アーク溶接作業現場での全体換気・局所排気による換気効果も含めて調査したので報告する。
モバイル端末を使った現地採取記録の電子化の試みと今後の活用に関する一考察 渋谷雅紀
(住鉱テクノリサーチ(株))
作業環境測定の現地採取記録は、紙の図面にボールペンで筆記を行っているが、人為的ミスの可能性があった。現地採取記録にモバイル端末を使い、電子化した結果、従来の問題点に対して一定の利点を確認できたが、一方で課題も見つかった。本事例発表では、実際に使ってみて得られたメリット・デメリット及び今後の活用のイメージについて報告する。
PCB含有廃感圧複写紙処理における詰め替え作業中の作業環境測定事例 遠藤允泰
((株)クレハ分析センター)
5%程度までのPCBを含有している感圧複写紙の廃棄物を適正処理するために詰め替え作業が行われている。この作業はプッシュプル換気装置内で実施しているが、作業室内のダイオキシン類の作業環境は第3管理区分となった。プッシュプル換気装置内での作業にもかかわらず、室内のダイオキシン類の作業環境を悪化させた原因の突き止めとその対策について紹介する。
溶接ヒューム濃度測定を実施して 湯浅映里
(中央労働災害防止協会 大阪労働衛生総合センター)
溶接ヒュームが令和3年4月1日より、特化物に加えられ、特化則により規制された。この規制が施行されてから日が浅いため、溶接ヒューム濃度測定の実績が少ない。そこで、これまでに大阪労働衛生総合センターが実施した溶接ヒューム濃度測定のデータを集計し、溶接の種類及び溶接ヒューム中のマンガン濃度の関係や、改善策についてまとめた。
コロナ禍における作業環境測定の対応について 明石康伸
(内藤環境管理(株))
新型コロナウイルスの影響により、事業場に外部からの作業者を入れない等の措置を取られる事業者もあり、作業環境測定の実施について制限(延期または中止)される事例がある。今後も影響が続くことが予想されるコロナ禍における作業環境測定について、事業者のリスク管理の考え方やその対応について事例を交えて考察する。
蛇紋石系アスベストの新たな定性分析方法の検討 澤木大介
((株)太平洋コンサルタント)
昨年の本研究発表会(作業環境誌上採録)にて著者らは、蛇紋石系アスベストの新たな定性分析方法として、フーリエ変換赤外分光分析(FT-IR)と示差熱天びん/質量分析(TG-DTA-MS)を提案した。実際の分析検体(建築部材)2点に適用し、その有用性を確認した。その後さらにいくつかの分析検体への適用結果を得たので、本年はそれらを加え、新たに報告する。
加熱脱着装置を用いた作業環境中の有機溶剤測定法に関する検討(5) 今井秀子
(パナソニック健康保険組合 産業衛生科学センター)
N-メチル-2-ピロリドン(以下、NMP)は、塗料溶媒や脱脂洗浄剤、リチウムイオン電池の塗工液等として産業現場において広く利用されているが、日本産業衛生学会の許容濃度が1 ppmと低いため、高感度での測定分析が必要である。当センターでは、許容濃度の1/100の定量下限値を満たす方法について検討し、本研究発表会で報告した。今回は、加熱脱着装置を用いた方法の検討を行い、良好な結果が得られたので報告する。
3 演者(メーカープレゼンテーションプレゼンター含む)の皆様へ

3.1 「抄録集」原稿について

「抄録集」原稿の作成・提出 締切日:9月30日(木)必着
期日をお守りいただけない場合は、「抄録集」に掲載できません。
原稿作成にあたって 「抄録集」原稿作成要領 [206KB]
テンプレート [30KB]
原稿用紙 [537KB]

3.2 発表用電子データおよび発表について

発表用電子データの作成・提出 締切日:10月29日(金)必着
期日をお守りいただけない場合は、電子データをご利用できません。
発表日当日等の電子データお持ち込み等はお断りします。
発表にあたって 発表要領 [230KB]
発表当日は、発表セッションの30分前までに発表会場前の演者受付を必ず済ませてから発表してください(メーカープレゼンテーションも同様)。
プログラムは策定準備中です。発表日時については本サイトでお知らせしますので、しばらくお待ちくださいますようお願い申し上げます。
4 作業環境測定関連機器展示

第42回作業環境測定研究発表会、第60回日本労働衛生工学会の会場では、作業環境測定関連機器等の展示会を行います。

会 期 2021年11月17日(水)―19日(金)
会 場 上記研究発表会会場と同会場
出展予定企業(五十音順)
(株)アイデック 秋田環境測定センター(株) アゼアス(株)
(株)ウエスト (株)エイビス (株)ガステック
興研(株) 光明理化学工業(株) (株)重松製作所
柴田科学(株) (株)ダルトンメンテナンス 東京ダイレック(株)
トランステック(株) 日本カノマックス(株) (株)日本ハイソフト
安井器械(株) リオン(株)
出展社へのお知らせは準備中です。

(ご参考)作業環境測定研究発表会・開催都市一覧

第1回 昭和55年9月 福岡市 第26回 平成17年11月 高松市
第2回 昭和56年9月 東京都 第27回 平成18年11月 仙台市
第3回 昭和57年11月 名古屋市 第28回 平成19年11月 名古屋市
第4回 昭和58年11月 東京都 第29回 平成20年11月 京都市
第5回 昭和59年11月 岡山市 第30回 平成21年11月 金沢市
第6回 昭和60年11月 大阪市 第31回 平成22年11月 東京都
第7回 昭和61年11月 東京都 第32回 平成23年11月 宇都宮市
第8回 昭和62年10月 盛岡市 第33回 平成24年11月 福岡市
第9回 昭和63年11月 東京都 第34回 平成25年11月 横浜市
第10回 平成元年11月 東京都 第35回 平成26年11月 大阪市
第11回 平成2年11月 京都市 第36回 平成27年10月 函館市
第12回 平成3年11月 北九州市 第37回 平成28年11月 下関市
第13回 平成4年11月 横浜市 第38回 平成29年11月 静岡市(実施報告
第14回 平成5年11月 大阪市 第39回 平成30年11月 富山市(実施報告
第15回 平成6年10月 東京都 第40回 令和元年11月 郡山市(実施報告
第16回 平成7年11月 広島市 第41回 令和2年 大津市(中止→誌上発表)
第17回 平成8年10月 名古屋市 第42回 令和3年11月 高松市
第18回 平成9年11月 郡山市
第19回 平成10年10月 長野市
第20回 平成11年11月 東京都
第21回 平成12年11月 水戸市
第22回 平成13年10月 神戸市
第23回 平成14年11月 大分市
第24回 平成15年10月 札幌市
第25回 平成16年11月 東京都

*第19回(平成10年)より、日本労働衛生工学会と共催。


お問い合わせ先

公益社団法人 日本作業環境測定協会
研究発表会係
TEL:03-3456-5852 
FAX:03-3456-5854