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作業環境測定とは

作業環境中に有害な因子が存在する場合には、その有害な因子を、除去するか、ある一定の限度まで低減させるか、またはこれらの対策だけでは有害な因子への労働者のばく露を十分な程度まで低減させることができない場合には、保護具や保護衣等の個人的なばく露防止のための手段を利用すること等によって、その有害な因子による労働者の健康障害を未然に防止することが必要です。

作業環境中に存在することがある有害な因子としては、有機溶剤・鉛およびその化合物・特定化学物質等の有害な化学物質、じん肺の原因となる粉じん等の有害な物質のほか、電離放射線、電磁波、有害光線、騒音、振動、高温・低音、高湿度等の物理的因子等もあります。また、有害な化学物質等の中には感作性(人に感作[ある抗原物質に対して過敏な状態にすること]を生じさせるおそれのある性質のこと)があるものもあり、これらの感作性のある化学物質等についての作業環境管理には、その化学物質等に過敏な反応を起こすことのある労働者についての特別の注意が必要です。

「作業環境管理」を進めるためには、作業環境中にこれらの有害な因子がどの程度存在し、その作業環境で働く労働者がこれらの有害な因子にどの程度さらされているのかを把握しなければなりません。この把握をすることを広い意味で作業環境測定といっています。

労働安全衛生法第2条では、「作業環境測定」とは「作業環境の実態を把握するため空気環境その他の作業環境について行うデザイン、サンプリングおよび分析(解析を含む)をいう」と定義されています。

< 作業環境測定の実施 >
作業環境測定の実施図

同法第65条第1項では、「事業者は、有害な業務を行う屋内作業場その他の作業場で、政令(=労働安全衛生法施行令第21条;下表)で定めるものについて、厚生労働省令で定めるところにより、必要な作業環境測定を行い、およびその結果を記録しておかなければならない」と、同条第2項では、「前項の規定による作業環境測定は、厚生労働大臣の定める作業環境測定基準に従って行わなければならない」こと、また、同法第65条の2では、「事業者は、前条第1項…の規定による作業環境測定の結果の評価に基づいて、労働者の健康を保持するため必要があると認められるときは、厚生労働省令で定めるところにより、施設または設備の設置または整備、健康診断の実施その他の適切な措置を講じなければならない」、「事業者は、前項の評価を行うに当たっては、厚生労働省令で定めるところにより、厚生労働大臣の定める作業環境評価基準に従って行わなければならない」、「事業者は、前項の規定による作業環境測定結果の評価を行ったときは、厚生労働省令で定めるところにより、その結果を記録しておかなければならない」とされています。

これらが、労働安全衛生法で義務付けられている作業環境測定の内容ですが、前述しましたように、「作業環境測定」とは、「作業環境管理」を進めるための前提となる、作業環境中に有害な因子がどの程度存在し、その作業環境で働く労働者がこれらの有害な因子にどの程度さらされているかを把握することであることを忘れてはなりません。


 作業環境測定を行うべき作業場と測定の種類等
作業環境測定を行うべき作業場 測定
作業場の種類(労働安全衛生法施行令第21条) 関係規則 測定の種類 測定回数 記録の保存年数
土石、岩石、鉱物、金属または炭素の粉じんを著しく発散する屋内作業場 粉じん則26条 空気中の濃度および粉じん中の遊離けい酸含有率 6月以内ごとに1回 7
2 暑熱、寒冷または多湿屋内作業場 安衛則607条 気温、湿度、ふく射熱 半月以内ごとに1回 3
3 著しい騒音を発する屋内作業場 安衛則590、591条 等価騒音レベル 6月以内ごとに1回(注1) 3
4 坑内の作業場  炭酸ガスが停滞し、または停滞するおそれのある作業場 安衛則592条 炭酸ガスの濃度 1月以内ごとに1回 3
28℃を超え、または超えるおそれのある作業場 安衛則612条 気温 半月以内ごとに1回 3
通気設備のある作業場 安衛則603条 通気量 半月以内ごとに1回 3
5 中央管理方式の空気調和設備を設けている建築物の室で、事務所の用に供されるもの 事務所則7条 一酸化炭素および二酸化炭素の含有率、室温および外気温、相対湿度 2月以内ごとに1回(注2) 3
6 放射線業務を行う作業場   放射線業務を行う管理区域(注3) 電離則54条 外部放射線による線量当量率 1月以内ごとに1回(注4) 5
放射性物質取扱作業室  電離則55条 空気中の放射性物質の濃度 1月以内ごとに1回 5
事故由来廃棄物等取扱施設(注5)
坑内の核燃料物質の採掘の業務を行う作業場
特定化学物質(第1類物質または第2類物質)を製造し、または取り扱う屋内作業場等(注6) 特化則36条 第1類物質または第2類物質の空気中の濃度 6月以内ごとに1回
3 (特定の物質については30年間)
石綿等を取扱い、もしくは試験研究のため製造する屋内作業場(注6) 石綿則36条 石綿の空気中における濃度 6月以内ごとに1回 40
一定の鉛業務を行う屋内作業場 鉛則52条 空気中の鉛の濃度 1年以内ごとに1回 3
9 酸素欠乏危険場所において作業を行う場合の当該作業場(注7) 酸欠則3条 第1種酸素欠乏危険作業に係る作業場にあっては、空気中の酸素の濃度 作業開始前等ごと 3
第2種酸素欠乏危険作業に係る作業場にあっては、空気中の酸素および硫化水素の濃度
有機溶剤(第1種有機溶剤または第2種有機溶剤)を製造し、または取り扱う屋内作業場 有機則28条 当該有機溶剤の濃度 6月以内ごとに1回 3
印(1・6ロハ・7・8・10)は、作業環境測定士による測定が義務付けられている指定作業場であることを示す。
印(1・7・8・10)は、作業環境評価基準が適用される作業場を示す。
(注) 1. 設備を変更し、または作業工程もしくは作業方法を変更した場合には、遅滞なく、等価騒音レベルを測定しなければならない。
2. 測定を行おうとする日の属する年の前年1年間において、室の気温が17度以上28度以下および相対湿度が40%以上70%以下である状況が継続し、かつ、測定を行おうとする日の属する1年間において、引き続き当該状況が継続しないおそれがない場合には、室温および外気温ならびに相対湿度については、3月から5月までの期間または9月から11月までの期間、6月から8月までの期間および12月から2月までの期間ごとに1回の測定とすることができる。  
3. 作業環境測定士でなくてよい。
4. 放射線装置を固定して使用する場合において使用の方法および遮へい物の位置が一定しているとき、または3.7ギガベクレル以下の放射性物質を装備している機器を使用するときは、6月以内ごとに1回。
5. 電離則改正(平成25・7・1施行)により加わった。
6. 平成17年に「石綿則障害予防規則」が「特定化学物質障害予防規則」から分離して制定されたため、特定化学物質と石綿を切り離して数えて、作業環境測定を行うべき作業場を11事業場と整理している場合もある。ただし、労働安全衛生法施行令第21条の表現は現在でも1―10号となっているため、本表では10事業場とした。
7. 酸素欠乏危険場所については、酸素欠乏危険作業主任者(第2種酸素欠乏危険作業にあっては、酸素欠乏・硫化水素危険作業主任者)に行わせなければならない。
8. 以上のとおり、(1)安衛法65条の測定は、作業環境の平均的状況を把握するために行うもの。一方、(2)安衛法22・23条の測定は、危害(死亡、健康障害等)を防止するために必要なときに行うもの。(3)安衛法第28条の2では、施設・設備・原材料・作業方法の新規導入時や変更時に、危険性または有害性の調査(リスクアセスメント)の努力義務が定められており、その実施手順の参考となる「指針」で、作業環境測定結果を資料として活用することを挙げている。(2)(3)は作業環境測定士でなくてよい。

管理濃度作業環境評価基準 別表)
CAS登録番号、日本産業衛生学会による許容濃度勧告も盛り込んだ詳細な表は、会員専用ウェブサイトに掲載されています。
2013・10・1現在
物質名 管理濃度
1 土石,岩石,鉱物,金属または炭素の粉じん 次の式により算定される値
 E=3.0/(1.19Q+1)
E 管理濃度(mg/m3
Q 当該粉じんの遊離けい酸含有率(%)
2 アクリルアミド 0.1mg/m3
3 アクリロニトリル 2ppm
4 アルキル水銀化合物(アルキル基がメチル基またはエチル基である物に限る) 水銀として0.01mg/m3
4の2 エチルベンゼン 20ppm
5 エチレンイミン 0.05ppm
6 エチレンオキシド 1ppm
7 塩化ビニル 2ppm
8 塩素 0.5ppm
9 塩素化ビフェニル(別名:PCB) 0.01mg/m3
9の2 オルト-フタロジニトリル 0.01mg/m3
10 カドミウムおよびその化合物 カドミウムとして0.05mg/m3
11 クロム酸およびその塩 クロムとして0.05mg/m3
12 五酸化バナジウム バナジウムとして0.03mg/m3
12の2 コバルト及びその無機化合物 コバルトとして0.02mg/m3
13 コールタール ベンゼン可溶性成分として0.2mg/m3
13の2 酸化プロピレン 2ppm
14 シアン化カリウム シアンとして3mg/m3
15 シアン化水素 3ppm
16 シアン化ナトリウム シアンとして3mg/m3
17 3,3'-ジクロロ-4,4'-ジアミノジフェニルメタン 0.005mg/m3
17の2 1,2-ジクロロプロパン 10ppm
17の3 1,1-ジメチルヒドラジン 0.01ppm
18 臭化メチル 1ppm
19 重クロム酸およびその塩 クロムとして0.05mg/m3
20 水銀およびその無機化合物(硫化水銀を除く) 水銀として0.025mg/m3
21 トリレンジイソシアネート 0.005ppm
21の2 ニッケル化合物(ニッケルカルボニルを除き,粉状のもに限る) ニッケルとして0.1mg/m3
22 ニッケルカルボニル 0.001ppm
23 ニトログリコール 0.05ppm
24 パラ-ニトロクロルベンゼン 0.6mg/m3
24の2 砒素およびその化合物(アルシンおよび砒化ガリウムを除く) 砒素として0.003mg/m3
25 弗化水素 0.5ppm
26 ベータ-プロピオラクトン 0.5ppm
27 ベリリウムおよびその化合物 ベリリウムとして0.001mg/m3
28 ベンゼン 1ppm
28の2 ベンゾトリクロリド 0.05ppm
29 ペンタクロルフェノール(別名:PCP)およびそのナトリウム塩 ペンタクロルフェノールとして0.5mg/m3
29の2 ホルムアルデヒド 0.1ppm
30 マンガンおよびその化合物(塩基性酸化マンガンを除く) マンガンとして0.2mg/m3
31 沃化メチル 2ppm
32 硫化水素 1ppm
33 硫酸ジメチル 0.1ppm
33の2 石綿 5μm以上の繊維として0.15本/cm3
34 鉛およびその化合物 鉛として0.05mg/m3
35 アセトン 500ppm
36 イソブチルアルコール 50ppm
37 イソプロピルアルコール 200ppm
38 イソペンチルアルコール(別名:イソアミルアルコール) 100ppm
39 エチルエーテル 400ppm
40 エチレングリコールモノエチルエーテル(別名:セロソルブ) 5ppm
41 エチレングリコールモノエチルエーテルアセテート(別名:セロソルブアセテート) 5ppm
42 エチレングリコールモノ-ノルマル-ブチルエーテル(別名:ブチルセロソルブ) 25ppm
43 エチレングリコールモノメチルエーテル(別名:メチルセロソルブ) 0.1ppm
44 オルト-ジクロルベンゼン 25ppm
45 キシレン 50ppm
46 クレゾール 5ppm
47 クロルベンゼン 10ppm
48 クロロホルム 3ppm
49 酢酸イソブチル 150ppm
50 酢酸イソプロピル 100ppm
51 酢酸イソペンチル(別名:酢酸イソアミル) 50ppm
52 酢酸エチル 200ppm
53 酢酸ノルマル-ブチル 150ppm
54 酢酸ノルマル-プロピル 200ppm
55 酢酸ノルマル-ペンチル(別名:酢酸ノルマル-アミル) 50ppm
56 酢酸メチル 200ppm
57 四塩化炭素 5ppm
58 シクロヘキサノール 25ppm
59 シクロヘキサノン 20ppm
60 1,4-ジオキサン 10ppm
61 1,2-ジクロルエタン(別名:二塩化エチレン) 10ppm
62 1,2-ジクロロエチレン(別名:二塩化アセチレン) 150ppm
63 ジクロルメタン(別名:二塩化メチレン) 50ppm
64 N,N-ジメチルホルムアミド 10ppm
65 スチレン 20ppm
66 1,1,2,2-テトラクロルエタン(別名:四塩化アセチレン) 1ppm
67 テトラクロルエチレン(別名:パークロルエチレン) 50ppm
68 テトラヒドロフラン 50ppm
69 1,1,1-トリクロルエタン 200ppm
70 トリクロルエチレン 10ppm
71 トルエン 20ppm
72 二硫化炭素 1ppm
73 ノルマルヘキサン 40ppm
74 1-ブタノール 25ppm
75 2-ブタノール 100ppm
76 メタノール 200ppm
77 メチルイソブチルケトン 20ppm
78 メチルエチルケトン 200ppm
79 メチルシクロヘキサノール 50ppm
80 メチルシクロヘキサノン 50ppm
81 メチル-ノルマル-ブチルケトン 5ppm


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